【6月9日 AFP】国際サッカー連盟（Federation Internationale de Football Association、FIFA）の主要スポンサーであるアディダス（Adidas）、ソニー（Sony）、ビザ（Visa）の3社は8日、2022年のW杯開催地としてカタールが選ばれた際の買収疑惑について、徹底的に調査することを要求し、スキャンダルの渦中にある同連盟に圧力をかけた。

 3社は、FIFAのトップスポンサーの半数に相当し、W杯の歳入でも数億ドルを担っているとされる。サッカー界に常に襲いかかる問題について、FIFAの支援企業が口を出すことはめったいない。

 しかし、今回は各社が声明を出し、かつてカタールのサッカー界でトップの立場にいたモハメド・ビン・ハマム（Mohamed Bin Hammam）氏が、2010年に行われたW杯開催地を決める投票で、カタールの支援を確保するために数百万ドルの賄賂を支払ったとされる疑惑に対して、深まる懸念を示している。

 アディダスは、特にサッカー界のイメージに影響を及ぼしかねないと表明した。また、ソニーもこの告発について「適切に調査」されるべきであると主張している。

 しかし、FIFAのマーケティング部門を統括するティエリ・ウェイル（Thierry Weil）氏は、これらの声明は深刻なものでないとしている。

 ウェイル氏は、「われわれは、アディダス、ソニー、ビザを含めスポンサー企業とは密に連絡を取っています。そして、FIFAの独立倫理員会によって現在行われている調査について、100パーセントの信頼を得ています」と声明で述べた。

 FIFAは、米連邦地検の元検事であるマイケル・ガルシア（Michael Garcia）氏の下で、2018年大会と2022年大会の開催地を決定する投票について行われている調査が、10日にも終わるとしている。しかし、その報告書が完成するのは、W杯ブラジル大会（2014 World Cup）が終わる7月半ばになるとみられる。(c)AFP