【5月9日 AFP】人類で2番目に月面を歩いた米国の元宇宙飛行士、バズ・オルドリン（Buzz Aldrin）氏（83）は8日、米ジョージ・ワシントン大学（George Washington University）で開催中の宇宙開発会議で講演し、2030～40年ごろに人類が火星に永続的に居住できるようにする計画を米国は主導しなければならないと訴えた。

　同氏は、米国は火星に人類の新たな居住地を建設するため、数十年前に実現した月への到達で学んだことを応用しなければならないと主張。「米国は火星の開拓と入植を始める必要がある。それは実現可能だ」と述べた。

　オルドリン氏の主張は、米航空宇宙局（NASA）とバラク･オバマ（Barack Obama）大統領の現政権が掲げている2030年代に人類を火星へ送り込む計画とおおむね軌を一にしたものだ。オルドリン氏は、米国はこれらの計画に従って宇宙開発レースの主導的立場を維持するべきだと呼び掛けた。

　NASAのチャールズ・ボールデン（Charles Bolden）長官は同会議初日の6日、技術的にはまだ不十分な点があると指摘していたが、オルドリン氏は必要な調査・研究の大半はすでに済んでおり「新たな研究はほとんど必要ない」として、人類が恒久的に地球と火星の両方に居住する社会というビジョンの実現に求められるのは、投資と政治的意志だと語った。

　また、「米国は有人宇宙輸送のリーダーであり続ける必要があり、米国の宇宙へのハイウエーの真の基礎となる着陸システムの開発には民間市場の活力を生かすことができると私は考えている」と述べた。(c)AFP/Kerry Sheridan