【5月8日 AFP】米国では2011年、インターネットでのテレビ視聴増加に伴い300万人近くがケーブルテレビを解約していたことが、米市場調査ニールセン（Nielsen）の調査で明らかになった。

　ニールセンが前週、発表した調査によると、ケーブルテレビを解約した人々の多くは電話事業者や衛星放送会社が提供する番組パッケージに加入していた。ケーブルテレビ加入世帯の減少数は約1.5％に当たる150万世帯だった。

　それでも米国でテレビが不要になったわけではない。DVDなどのビデオコンテンツについては視聴の98％でテレビが使われており、また高画質テレビの保有台数も800万台増加している。

　その一方で、多くのテレビがストリーミング放送を見るためにインターネットやゲーム機に接続されている。

　ニールセンは、「テレビで番組を視聴するという慣習は、数年間は毎年着実な伸びを見せてきたが、その後は毎月0.5％、もしくは46分の割合で減少している」と伝えた。

　その理由についてニールセンは、天候や経済的な要因、さらには視聴方法の選択肢が増えたことにより、テレビ視聴の堅調な伸びが頭打ちになったためではないかと分析する。

　テレビ放送視聴の大幅な減少の裏には、DVR（デジタル・ビデオ・レコーダー）の一般家庭での普及や録画視聴の増加などがあるとみられる。ほかにも、ゲーム機やタブレットPCでテレビ視聴以外の時間の過ごし方が増えたことも要因だろう。

　ニールセンの調査によると、従来どおり番組を放送時間にテレビで視聴する時間は月平均153時間、オンデマンド放送を含めた録画番組のテレビ視聴時間は同27時間となっている。このほか、インターネットでのテレビ番組視聴時間は月平均で24時間、また動画視聴時間は4時間だった。

　一方、携帯電話での1か月あたりの動画視聴時間は4時間で、ほとんど変化はなかった。

(c)AFP