【3月14日 AFP】米世論調査企業ギャラップ（Gallup）が12日に発表した調査結果によると、地球温暖化の深刻さは誇張されていると考える米国人の割合は、ここ10年でもっとも高くなっていることが明らかになった。

　この調査は、成人1012人を対象に今月5-8日に電話で行われたものだが、回答した米国人のうち41％が、主要メディアなどが報じているような地球温暖化問題の深刻さについて、疑問をもっていると回答したという。この数字は、ここ10年で最も多くの米国人が、地球温暖化問題に対して懐疑的な見方をしていることを示しているという。

　調査では、あらかじめ提示された8つの環境問題に対し、回答者が自身の懸念の度合いに基づいて点数をつけるという調査も行われたが、その結果、地球温暖化は最下位だった。最も懸念すべき問題だとされたものは、回答者の84％が選んだ「飲料水の汚染」だった。

　そのほかの項目は、一般的な水質汚染、土壌汚染、淡水供給、大気汚染、熱帯雨林の消失、動植物の絶滅で、いずれも地球温暖化に少なくとも5ポイント以上の差をつけていた。

　また、地球温暖化はすでに地球に悪影響を与えていると考える米国人は、前年3月の調査時の61％から53％に減少している。さらに、地球温暖化による影響が「今後もまったくない」と考える人は過去最高の16％に上ったという。(c)AFP