■関係性修復への道は前途多難

スペインのサッカー界も、多くを失う恐れがある。

ラ・リーガの関係者はAFPに対し、2024～25年シーズンに7億4800万ユーロ（約1315億円）に上った海外放映権収入の「大半」を、中国と米国の2か国で占めていると明らかにした。

レアル寄りのスポーツ紙マルカによると、同クラブのユニホームや関連商品の売り上げの10～15％を中国市場が占める。

レアルは中国企業も主要スポンサーに抱えており、ハイセンス、スポーツ賭博会社カイユン・スポーツ、リンロン・タイヤなどが名を連ねる。

北京を拠点とするキーソリューション・スポーツ・コンサルティングの創設者アダム・チャン氏は、まず迅速かつ誠実に反省の意を示すことが必要だと述べた。

「それが中継停止を続けるかどうか、続けるならどれほどの期間になるかという判断に影響する」とAFPに語った。

スポーツ評論家のヤン氏は、中国で飲料ボトルや広告に顔が使われてきたエムバペ選手のイメージが、完全に回復するかどうかに疑問を呈した。

「W杯期間中のスポンサー契約や大規模な広告への起用を見れば、中国で絶大な影響力を持っていることが分かる」と述べた。

「その影響力を維持できなければ、商業的な利益を語ることはできない。ラ・リーガとレアル・マドリードも、間違いなく大きな打撃を受ける」

ヤン氏は、今後の展開は「予測するのが本当に難しい」と述べた。

「短期的には、とても楽観できない」とし、「イメージや関係を修復したいのであれば、今後の行動や振る舞いが鍵になる」と付け加えた。(c)AFP/Peter Stebbings with Luna Lin in Beijing