【8月16日 AFP】米国での飲酒量が減少し続ける中、米国人のほぼ半数が、たとえ適度なアルコール摂取でも健康に悪影響を及ぼすと考えていることが、最近の調査で分かった。

米世論調査会社ギャラップは、アルコール飲料を飲むと答えた米国人の数は、禁酒法終了から数年後の1939年に初めての調査が行われて以来、過去最低水準になったと明かした。

2025年の調査では米国人の54%が、時々または定期的に飲酒すると回答しており、これは1997年から2023年の間に記録された最低でも60%という割合を下回った。また、アルコール飲料を飲むと答えた人も量については少量だとしており、過去1週間での平均飲酒量は2.8杯と、「1996年以降でギャラップが記録した中で最低の数字」となっている。

同社が2001年から追跡しているアルコールに対する意識は、今回の調査で最も大きな変化を見せている。

1日1～2杯の適度なアルコール消費が個人の健康に悪いと考える人の数は、2025年には53％に上昇。2000年代初頭の割合は27％となっていた。

ギャラップは「米国人の飲酒習慣は、医療界がアルコールの健康への影響を再評価する中で変化している」と指摘している。

米国の公衆衛生政策を統括する保健福祉省（HHS）のビベック・マーシー医務総監は今年1月、アルコール飲料に発がんリスクがあるという健康警告表示を義務化するべきだと勧奨した。

マーシー氏は議会で、「アルコールは、がんの発生要因としては既知で予防可能であり、米国内では年間約10万件のがん症例と2万件のがん死亡事例の原因となっている」と指摘。「しかしながら、国民の大多数はアルコールの発がんリスクを認識していない」と付け加え、社会啓発を直ちに行う必要性を訴えた。(c)AFP