【4月9日 東方新報】中国系大手IT企業「オッポジャパン(OPPO Japan)」は、新型コロナウイルス感染症の拡大が深刻化する中、医療用N95高防護マスク5万枚を福岡県庁に寄贈した。同社の鄧宇辰(Deng Yuchen)社長は1日、「微力ながら日本社会の役に立ちたい」とのコメントを寄せた。

 この少し前、福岡県が3月13日に行った記者会見で、小川洋(Hiroshi Ogawa)知事は「同県のマスクの在庫が底を尽きかけており、わずかに残ったマスクは優先的に医療施設に提供される」と語っていた。その後、状況は改善されておらず、マスク不足の状況は続いていた。

 オッポの中国本社は3月上旬、海外における感染状況の深刻化を踏まえ、臨時の対策チームを結成。自身の海外支社網を通して各国の状況を調べ、物資を準備し、最短速度でマスクを必要としている国と地域に発送した。

 日本での感染が拡大するにつれ、オッポジャパンは、海外で調達したマスク5万枚を日本向けの支援に切り替え、「日中専門家コンソーシアム」を通して連絡を取った結果、福岡県の状況を知り、寄贈することを決めた。

 マスクを入れた箱には、中国語で「愿之所祈 福之将至(訳:願いが正しければ、時至れば必ず成就する)」の文字が書かれており、さらに「ガンバレ、日本」の文字が添えられていた。

 オッポは2018年2月に日本上陸。今年3月、通信大手のKDDIとソフトバンク(SoftBank)へ5Gスマホを投入すると発表した。(c)東方新報/AFPBB News