■オーガニックより地産地消

 アクアポニックスの起源は、湖の浅瀬にある島で植物を栽培していた古代アステカ文化や水田でコメと魚を一緒に育ててきた極東文化にみることができる。

 昨年、古代農法の斬新な解釈で優秀新興企業賞を受賞したECFは、同社のミニ農場をすでに複数販売した。しかしレシュケ氏は、「わが社のビジネスは、ライフスタイルの趣味のひとつとしての農業ではない」と強調。同社の目標については、企業、不動産開発業者や農場経営者自身などに、今より大きな規模の農場を販売することだとした。

 ECFは現在、同社オフィスのすぐそばに土地を一区画購入し、そこで来年に総面積1800平方メートルの同社初の大規模なアクアポニックス農場を開く計画を立てている。

 この農場では、敷地内の直売所で果物や野菜を販売するだけでなく、定期購入契約したベルリン住民に週1回の生鮮食品配達を行う予定だ。

 また、オーストラリアやアジアで人気が高く、同社が独自に選定した品種のバラマンディという魚を、レストランや「週末にバーベキューを盛大に行うので10匹ほど必要」という個人にも販売するという。

「地元で生産される食材」を売りにしているECFにとっては、強力な社会的風潮も追い風になっているようだ。

 米コンサルティング企業ATカーニー（ATKearney）のドイツ、スイス、オーストリアの各支社が昨年発表した調査結果によると、多くの消費者は、食材がオーガニックかどうかよりも、それが地元産であることをより重要視しているという。

 ATカーニーはこのトレンドを「新オーガニック」と呼び、地元の生産物を熱心に求める動きの背後には、品質、新鮮さ、地域経済を支えるなど理由があると分析している。(c)AFP/Mathilde RICHTER