■デジタル時代における「見るか見ないかは個人の判断」

 コロンビア大学（Columbia University）にあるジャーナリズム・トラウマ・ダートセンター（Dart Center for Journalism and Trauma）のブルース・シャピロ（Bruce Shapiro）事務局長は、今回の調査結果は、「二次的心理的外傷（Vicarious traumatization）」として知られる現象についてのこれまでの研究に則しており、報道各社に対して重要な倫理的問題を提議したと述べた。

 しかし、同氏は、短期間に見られる急性ストレスは、必ずしも心的外傷後ストレス障害（PTSD）の指標とはならないと指摘した。

 シャピロ氏はAFPに対し、「急性ストレス症状の発症が、長期的な心の傷に変わったり、それを助長させるかどうかについては、さらなる研究が必要だろう」と述べた。「特徴的な問題が6週間以上続き、なんらかの顕著な症状が人々の日常生活を妨げるようになるまでは、PTSDになることはない」

 シルバー教授は、現代の多種多様なメディア形態は、特に繰り返し見た場合に人々が動揺する可能性のあるイメージにこれまでよりも簡単にアクセスすることを可能にしたと述べ、見るか見ないかはしばしば個人の判断に委ねられていることを指摘した。

「恐ろしいイメージを繰り返し見ることに心理的メリットはないということに、人々は気づくべきだ」（シルバー教授）

(c)AFP/Kerry SHERIDAN