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【08月25日 KOREA WAVE】韓国で、結婚を控えた男性が新婚住宅の購入費として5000万ウォンを負担することになったものの、住宅を女性との共同名義にするよう求めたことを巡り、ネット上で議論が起きている。

オンラインの匿名コミュニティーに22日、「妻の実家が新婚住宅のことで人をみみっちくさせる」と題する投稿が掲載された。2027年に結婚を予定している投稿者は、最近、婚約者と新婚住宅の名義を巡って対立が続いていると明かした。

投稿者によると、新婚住宅として購入するマンションの価格は6億ウォンをやや上回る。このうち女性の両親が4億ウォン、女性がこれまで貯めた1億5000万ウォン、投稿者が約5000万ウォンを負担する予定だという。

問題となったのはマンションの名義だった。投稿者は最近、住宅を女性の単独名義にする予定だと知った。「結婚して一緒に暮らす家なので、当然共同名義だと思っていた」として、女性に共同名義を求めたという。

これに対し、女性は両親が4億ウォンを支援し、自分も購入資金の大半を負担する状況で共同名義にする理由はないとの考えを示した。投稿者が共同名義を求め続けると、「それなら5000万ウォンは出さずに持っていればいい。家は両親と自分のお金で用意する」と提案した。

しかし、投稿者はこの提案にも納得できないとした。「そうなれば、結婚後に妻名義の家に入って暮らす人になるのではないか。新婚住宅なのに自分の持ち分がゼロなのは、よりおかしい」と主張した。

さらに、「結婚生活への貢献は、最初に家を買う際に口座から出す金額だけではない」とし、将来子どもが生まれ、女性が妊娠や出産で仕事を休むことになれば、自分が生活費や養育費をより多く負担する可能性も考慮すべきだとした。5000万ウォンについても「数年間かけて貯めた、事実上の全財産」と説明した。

女性の両親が共同名義に反対していることを知り、さらに不満が大きくなったとも明かした。

投稿者は「まだ結婚もしていないのに、婿が娘の家を持っていくのではないかと先に線を引かれているようだ。結婚すればあなたの家、私の家ではなく、私たちの家になる。新婚住宅だけは自分の財産だと線を引くような結婚はしたくない。この問題を解決できなければ、結婚自体を考え直すほど重要だ」と述べた。

ネット上では投稿者に批判的な意見が多く寄せられた。「6億ウォンを超える住宅に5000万ウォンを出すだけで共同名義を求めるのは無理がある」との指摘や、「名義を求めるなら、自分が負担した金額に相当する持ち分を話し合うべきだ」とする意見が出た。

このほか、「一生一緒に暮らすつもりなら単独名義でも問題ないのではないか」「男女が逆でも同じように批判されただろう」「女性が5000万ウォンを出さなくていいと提案したことが、むしろ最も明快な解決策だ」といった声もあった。

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