【7月31日 CGTN Japanese】米ワシントンD.C.を拠点とするシンクタンク、ピュー研究所が先ごろ発表した世論調査によると、多くの国の人々の中国に対する好感度が米国を上回ったことが分かりました。このような傾向がみられたのは長年にわたり初めてで、中国の発展成果とガバナンス理念が国際社会から引き続き広く認められたことを証明しました。

同研究所の調査は36の国と地域で実施され、4万2000人以上から有効回答を得ました。データによると、世界各国の対中好感度は歴史的な逆転を達成し、カナダ、オーストラリア、フランス、ドイツなど米国の伝統的な同盟国の国民は、中国に対して友好的な態度を示しています。多くの回答者は、中国の国際問題への対応がより信頼できると考えています。激動する環境の中で、中国は世界の安定の力となっています。一方、米国は「ディール外交」や保護貿易などの措置で同盟関係を損ない続け、その国際的なイメージは低下の一途をたどっています。

専門家は、中国が世界に認められた背景について、多くの実績の積み重ねによるものだと分析しています。中国はエネルギー分野で、再生可能エネルギーから石炭まで各種エネルギーへの投資をバランスよく進めており、その膨大な石油備蓄は国際原油価格の安定に寄与しています。また、科学技術分野では、国産の人工知能（AI）モデルは「低コスト・オープンソース」の開発路線を軸に展開し、「高価格・閉鎖的」という米国が持つ先端技術の優位性を打破しつつあります。そのうえで、米国の無謀な対外軍事行動の実施や国際的な信用が低下する中、中国はエネルギー安全保障、気候変動対策、そして、各国に広く恩恵をもたらすテクノロジーなどの分野で貢献を続けており、これが世界各国の人々の支持につながったということです。(c)CGTN Japanese/AFPBB News