【5月9日 AFP】マルコ・ルビオ米国務長官は8日、ローマ・カトリック教会の教皇レオ14世との緊張緩和を図り、欧州諸国にホルムズ海峡の安全確保への協力を求めるために訪れたイタリア・ローマでの2日間の日程を終えた。

ドナルド・トランプ米大統領が、教皇に加え、友好関係を築いていたイタリアのジョルジャ・メローニ首相を厳しく批判していたこともあり、この任務はたやすいものではなかった。

ルビオ氏はメローニ首相との会談後、記者団に対して「世界は、もしイランが国際水路の支配を常態化しようとした場合、何をするつもりなのか、自問し始めなければならない。私はそれを容認できないと思う」と述べた。

この訴えは、イタリアだけでなく、ホルムズ海峡の防衛に協力していないとトランプ氏が批判した他の欧州諸国にも向けられたものだった。

イランは、2月28日の米・イスラエル軍による攻撃で中東での戦争が発生した後、エネルギーの主要輸送路であるホルムズ海峡を掌握している。

トランプ大統領は、ドイツ駐留米兵5000人の削減を表明した後、イタリアとスペインが紛争への関与を拒否しているとして、両国からの米軍撤退も示唆しており、さらには米国の北大西洋条約機構（NATO）加盟そのものに疑問を呈している。

これについてルビオ氏は、「米国がNATOに加盟している主な理由の一つが、欧州に部隊を展開し、他の事態に対応できる能力を確保することにあるのだとすれば、そして今や少なくとも一部のNATO加盟国についてはそれが成り立たなくなっているのであれば、それは問題であり、検証されなければならない」と述べた。

ただしルビオ氏は、トランプ氏がこれらの国々にどのような処分を下すかについては、まだ決定していないと付け加えた。

ルビオ氏は、アントニオ・タヤーニ外相との面会に続き、メローニ首相と約90分間会談。伊首相府は会談について、二国間関係、中東、リビア、ウクライナを含む幅広い議題を扱った「建設的」かつ「率直」なものだったと説明した。

一方でルビオ氏は、7日の教皇との会談について「とても良いものだった」と述べた。

トランプ氏は、教皇が中東戦争について批判的な発言をした後、世界14億人のカトリック教徒の頂点に立つ法王を「犯罪に対して弱腰で、外交政策にとって最悪だ」と非難していた。

ルビオ氏によると、教皇とは宗教の自由、イランがもたらす脅威、そしてカトリック教会が米国の人道支援をキューバに届ける上で果たす役割など、共通の関心事項について話し合ったと述べた。

「互いの見解を共有し、どこから出発しているのかを説明し理解し合うことは重要だ。とても前向きな会談だったと思う」

ルビオ氏は、トランプ氏が教皇に電話する可能性について問われると、「たぶん。分からない。起こり得る」と応じた。(c)AFP