■「確かなナショナリズム」

上海外国語大学でソーシャルメディアと市民社会の言説を研究するグウェン・ブビエ教授はAFPの取材に対し、「ここには確かにナショナリズムがある」と指摘。これらの動画はバンス氏の「小作農」発言に対するタイムリーな反論となっており、「J・D・バンス氏の無礼さ、ひいてはトランプ政権の無礼さをやゆ」していると説明した。

だが、こうしたユーモアの裏には、米国との貿易戦争が中国の輸出依存型経済に与える影響に対する深い懸念が潜んでいる可能性が高い。

インターネットを厳しく規制する中国の検閲当局は、貿易戦争による中国の消費者や製造業への影響を警告する主張を削除したようだ。

中国最大のソーシャルメディア「微博（ウェイボー）」では、「米国は中国製品に104％の関税を課す」というハッシュタグの付いたコメントがすべて削除された。

一方、米国での卵価格の高騰に言及した「米国は卵を乞いながら貿易戦争を仕掛けている」というハッシュタグは2億3000万回閲覧された。(c)AFP