【5月21日 東方新報】中国が自主開発した第3世代超伝導量子コンピューター「本源悟空（Origin Wukong）」の核心部品の国産化が実現され、この分野における中国の主導的な地位がさらに固まった。

　核心部品とは高密度マイクロ波接続モジュールのことで、氷点下273.12度またはそれ以下の極低温の環境下で量子チップと外部受信デバイス間のデータ伝送に使用される。

　しかし、このモジュールの基幹ワイヤーはこれまで日本に独占されており、調達コストが高額だった。

「本源悟空」の開発企業・「本源量子計算科技（合肥）（Orijin Quantum Computing Technology＜Hefei＞）」のソーシャルメディア公式アカウントによると、国産モジュールは極低温で100個以上の量子チップに安定したマイクロ波信号の伝送チャネルを提供することができ、このモジュールによって量子チップはより強力な計算能力と有効性を発揮することができるという。

　開発企業の説明によると、現在、国産のマイクロ波接続モジュールを搭載した「本源悟空」は世界の120か国から約8.58倍の依頼を受け、18万3000回以上のコンピューティングミッションを完了した。

「本源悟空」は、中国初の量子チップの製造ライン、初の量子コンピューター・オペレーティングシステム、初の量子コンピューター測定・制御システムに基づいている。また、量子チップの自動バッチテストを中国で初めて実現した。

　中国は国内で、超伝導量子コンピューターのための産業チェーンを築いており、将来の経済発展に不可欠と思われる量子コンピューターを独自に生産できる数少ない国の一つとなっている。(c)東方新報/AFPBB News