【7月14日 AFP】23日に1年遅れで開幕する東京五輪について、世界的に開催が疑問視されている中でも、特に開催国日本で懐疑の声が大きいことが調査で分かった。

　12日に発表された国際調査会社イプソス（Ipsos）によると、五輪を開催すべきだと考えているのは日本ではわずか22パーセントで、これは韓国の14パーセントに次ぐ低さだった。

　イプソスは世界28か国の成人1万9510人を対象に、5月21日から6月4日にかけて五輪に関する調査を実施。開催すべきだと考える人の割合は平均43パーセントで、最も多いのは71パーセントのトルコ、次が66パーセントのサウジアラビアだった。

　五輪は「新型コロナウイルスのパンデミック（世界的な大流行）後の世界を一つにする重要な機会になると思うか」という質問に対しては、イエスの割合は前の質問よりも多かったが、トルコとサウジアラビアの81パーセントに対して、日本はこちらでも31パーセントだった。

　28か国のうち、五輪に「関心がある」「非常に関心がある」と答えた割合が最も多かったのはインドで、70パーセントだった。最も低いのはベルギーで28パーセント、次いで韓国の30パーセントだった。日本とフランスもそれよりはわずかに関心が高かったが、それでも32パーセントだった。

　東京五輪は7月23日から8月8日にかけて開催される。(c)AFP