【5月19日 AFP】(更新)国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ(Thomas Bach)会長が19日、東京五輪・パラリンピックの選手村に滞在する選手、チームスタッフの少なくとも75パーセントが新型コロナウイルスワクチンを接種した上で大会に臨む見込みだと話した。

 バッハ会長はIOCや日本側の関係者が出席した調整委員会で、「現時点で、選手村の住人の実に75パーセントがすでにワクチンを接種したか、大会までに接種できることになっている」とコメントし、「しかし、われわれの取り組みはそこでは終わらない。数字が80パーセント以上になると考えるに足る十分な理由がある」と続けた。

 さらに、IOCとして医療スタッフを派遣する意向も明かし、「大会組織委員会に対して、各国内オリンピック委員会(NOC)代表団の一部として、追加の医療スタッフを送ることを打診した」と話した。

 人数について詳しいことは明かさなかった会長だが、今回の打診は、五輪が生み出す負担に日本の医療体制が対応しきれないという、根強い批判に応える意図があるとみられる。

 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会(Tokyo Organising Committee of the Olympic and Paralympic Games)の橋本聖子(Seiko Hashimoto)会長は、IOCの申し出を受けるつもりだと話し、選手らのワクチン接種についても、安全、安心な五輪を開催する上で大きな助けになると歓迎した。(c)AFP