■礁のサメ保護だけに重点を置いても不十分

　今回の研究で示された結果について論文の執筆者らは、多大な弊害をもたらす漁業慣行の禁止、漁獲量の制限、漁業禁止区域の指定、サメ禁漁区の設定などはすべて、サメの生息数回復の助けとなる可能性があるとした。

　しかし、捕食者のサメが生存のために健全な礁環境と豊富な獲物に依存していることを考えると、礁のサメ保護に重点を置いた対策のみでは不十分である恐れがあるとも述べ、注意を促している。

　マクニール准教授は、「礁のサメだけに重点を置いた場合では、より広範囲の生態系を修復する計画と比べて期待できる回復率は約35％にとどまる」ことが、モデル研究で示唆されていることをAFPの取材で明らかにした。

「このような研究結果は、どの動物集団に対する保護活動も、より広範囲の生態系の一部として考える必要があることを実証している」 (c)AFP/Sara HUSSEIN