現代社会の負と闘う世界の10代、銃規制から地球温暖化まで【再掲】
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■声を上げる米国の新世代
彼ら新世代の中には、さらに早熟な若者もいる。米国の女子学生アリス・ポール・タッパー(Alice Paul Tapper)さんは、少女たちに気後れせずに思ったことを言おうと呼び掛ける運動「レイズ・ユア・ハンド(Raise Your Hand、手を挙げて、の意)」を立ち上げたとき、わずか10歳だった。この運動は彼女が所属するガールスカウトの支援や、米CNNのキャスターを務める父親のジェイク・タッパー(Jake Tapper)氏の知名度もあって、ソーシャルメディアで火が付き勢いを増した。
複数の専門家によると、こうした例は近年見られることがなかった若者たちの政治参加の高まりを示しているという。一部には、1960年代の米公民権運動の際に見られた学生運動に似ているとの指摘もある。
米ラトガース大学(Rutgers University)で若者の政治参加について研究しているエリザベス・マット(Elizabeth Matto)氏は、「私たちがジェネレーションZ(Generation Z)と呼ぶ10代の若者たち」は、「自分たちの政治的意見を表明しようとする心からの意思」を示していると語った。
その証拠として、同氏は昨年11月の米中間選挙における18~29歳の若者たちの関与に言及。米タフツ大学(Tufts University)の「市民学習と社会参画に関する情報研究センター(CIRCLE)」によると、同世代の投票率は過去25年間で最も高い約31%だった。
米ニューヨークにあるサラ・ローレンス大学(Sarah Lawrence College)の政治学教授、サム・エイブラムス(Sam Abrams)氏(39)は、この世代は前の世代の米国人よりも高い教育を受けている上、ソーシャルメディアとともに育ちその使い方に精通しているため、何かを組織したり人々の関心を集めたりする方法を心得ていると指摘する。こうした闘う若者たちは「映画並みに質の高い」動画を短時間で制作でき、また「そうしたコンテンツの効果的な利用法や伝え方を分かっている」という。
ツイッター(Twitter)のフォロワー数が95万人に上るホッグさんは、ソーシャルメディアがなかったとしても、パークランドの生徒たちは抗議デモを組織できただろうが、「僕たちが実現した規模には及ばなかっただろう」と話した。