中国、eスポーツの人気上昇で専用アリーナ続々誕生
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■10億ドル市場へ
オランダに本拠を置くゲーム分野の市場調査会社Newzooは、世界のプロeスポーツ業界の2018年の売上は、前年比38%増の9億600万ドル(約974億円)になると予想しており、このうち中国が占める割合は18%で、米国と欧州に次いで3番目に多いと見込んでいる。
また今年はプロeスポーツ関連のイベントの観戦者が、全世界で約3億8000万人に達するだろうとも同社は述べている。
米国を拠点とするAllied Esportsは、米国や欧州、中国にいくつかの会場を設置しており、またそれらの場所で試合の企画も行っている。
同社のジャド・ハニガン(Jud Hannigan)最高経営責任者(CEO)は、中国のスポーツ・エンターテインメント企業の共同事業体であるAllied Esportsは、中国国内の数都市と協議を行っており、北京や深セン(Shenzhen)での競技場設置を検討していると明かした。
同氏は、「以前は会場を探したり機材や人材を確保したりする必要があった。たった5日間のために数百万ドルをかけて会場を設置し、終了後は取り壊してしまうというのはあまり効率的とは言えない」「われわれは複数の都市と多くの興味深い協議を行っている。それらの都市はeスポーツに未来があると認識しており、どうすれば自分たちの町に誘致できるかと聞いてくる」と語った。(c)AFP/Dan Martin/Albee ZHANG