【12月15日 AFP】日本スポーツ振興センター（JSC）は14日、2020年の東京五輪でメーン会場になる新国立競技場（New National Stadium Japan）の新たな建設計画を発表し、総工費が約2520億円にも上るとして批判された旧計画の約半分になる見込みとなった。

　新国立競技場のプロジェクトを進めているJSCが公表した新たな2つの建設計画案では、どちらも費用が約1500億円の見積もりとされており、白紙撤回された当初のデザインより金額がはるかに下回ることが判明した。

　いずれの建設計画でも完成は2019年11月の予定で、国際オリンピック委員会（IOC）が要請している2020年1月の期限には十分に間に合う見込み。東京五輪は7月24日に開会を迎える。

　JSCは、デザインの公募に参加した建築家の名前を明らかにしていないが、報道によれば隈研吾（Kengo Kuma）氏と伊東豊雄（Toyo Ito）氏であるとされている。

　採用される案については、年内にも決定されることになっている。

　これに先立ち、遠藤利明（Toshiaki Endo）五輪担当相は11日、「透明化」を図るためにJSCがデザイン計画の公表を決定したと述べていた。(c)AFP