【8月20日 AFP】国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ（Thomas Bach）会長は19日、2018年に行われる平昌冬季五輪の準備状況の確認のため、韓国のソウル（Seoul）で大会組織委員会と 面会し、前回の訪問からしっかり軌道修正できていると進捗を評価した。

 平昌五輪については、会場建設の遅れ、予算不足、スポンサー集めの苦戦などさまざまな問題が持ち上がっていたが、組織委との会談を終えたバッハ会長は、「前回の視察から大幅な進展があった」と語った。

「会場建設がしっかりと始まり、さまざまな業務が進んでいるのを確認できて本当にうれしい」

 特にバッハ会長は、大会組織委員会の趙亮鎬（チョ・ヤンホ、Cho Yang-Ho）会長の仕事を評価した。

 建設や造船、航空などを手がける財閥の韓進グループ（Hanjin Group）で代表を務める66歳の趙氏が会長に就任した1年前から、準備をめぐる状況は好転している。

 2011年に行われた開催地決定投票で、ドイツのミュンヘン（Munich）、フランスのアヌシー（Annecy）を抑えて招致 に成功した平昌だが、会場建設は遅れ、スポンサーは一向に集まらず、政府と地元当局は開催予算に難色を示すなど、計画は開催決定直後から問題に直面していた。

 今年1月には、IOCから準備の遅れを指摘されると、日本との分散開催が取り沙汰され、組織委員会がこれを真っ向から否定する事態も起きた。

 2014年8月に組織委会長に就任した趙氏は、そうした問題の大半に解決のめどをつけている。

 建設は全会場で始まっており、2016年2月のテスト大会までには完成する予定となっている。バッハ会長も、「テスト大会の期日通りの開催と成功に、今では大きな自信を持っている」と話した。

 スポンサーについても、現代自動車（Hyundai Motor Company）との契約が許可され、趙氏によれば、今年末までには目標額である8億5000万ドル（約1000億円）の4分の3が集まる見込みだとしている。

 平昌五輪は1998年の長野以来となるアジアでの冬季五輪で、開催種目は102個と過去最大規模の冬季五輪になる。

 バッハ会長は今後、7月に2022年大会の開催地に決まった北京（Beijing）を訪問する。(c)AFP