【1月17日 AFP】国際オリンピック委員会（IOC）は16日、2018年平昌冬季五輪の準備のスピードについて、懸念を表明した。一方で、大会組織委員会（POCOG）が否定した日本での分散開催については賛同する意向を示した。

 IOC調整委員会のグニラ・リンドベリ（Gunilla Lindberg）委員長は、前回の視察から準備は進んでいるとしたものの、多くの作業が残っていると語った。

 リンドベリ委員長は、「テストイベント会場を含むいくつかの現場のスケジュールは厳しい」とし、組織委員会に「会場の引き渡しを確実にするため、作業の加速と再編成」を要請した。

 平昌（Pyeongchang）は、同じく最終候補地に残っていたドイツのミュンヘン（Munich）やフランスのアヌシー（Annecy）を抑え、2011年のIOC総会で開催地に選ばれた。

 準備作業は財政難に見舞われ、POCOGは新しいメーンスタジアムの建設に向けて、これまで以上の資金を投入するよう韓国政府にはたらきかけている。

 今後の大会におけるコスト削減を目指し、IOCは昨年12月に一連の改革案を導入して実施競技や実施場所について、開催地により柔軟性を持たせることになった。

 これに伴い、平昌がボブスレーやリュージュといったそり競技の開催地を日本の長野に変更するのではという憶測が流れた。韓国側はこれをきっぱりと否定し、リンドベリ委員長もこの日、会場の変更に関する可能性に議論の余地はないと語った。

 リンドベリ委員長は、POCOGと韓国政府は「現在の会場計画を継続させていくと明白」にしており、「この結果、会場の基本計画は決着をみた」としている。(c)AFP