IOC会長、平昌五輪の開催と成功に「大きな自信を持っている」
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【8月20日 AFP】国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ(Thomas Bach)会長は19日、2018年に行われる平昌冬季五輪の準備状況の確認のため、韓国のソウル(Seoul)で大会組織委員会と 面会し、前回の訪問からしっかり軌道修正できていると進捗を評価した。
平昌五輪については、会場建設の遅れ、予算不足、スポンサー集めの苦戦などさまざまな問題が持ち上がっていたが、組織委との会談を終えたバッハ会長は、「前回の視察から大幅な進展があった」と語った。
「会場建設がしっかりと始まり、さまざまな業務が進んでいるのを確認できて本当にうれしい」
特にバッハ会長は、大会組織委員会の趙亮鎬(チョ・ヤンホ、Cho Yang-Ho)会長の仕事を評価した。
建設や造船、航空などを手がける財閥の韓進グループ(Hanjin Group)で代表を務める66歳の趙氏が会長に就任した1年前から、準備をめぐる状況は好転している。
2011年に行われた開催地決定投票で、ドイツのミュンヘン(Munich)、フランスのアヌシー(Annecy)を抑えて招致 に成功した平昌だが、会場建設は遅れ、スポンサーは一向に集まらず、政府と地元当局は開催予算に難色を示すなど、計画は開催決定直後から問題に直面していた。
今年1月には、IOCから準備の遅れを指摘されると、日本との分散開催が取り沙汰され、組織委員会がこれを真っ向から否定する事態も起きた。
2014年8月に組織委会長に就任した趙氏は、そうした問題の大半に解決のめどをつけている。
建設は全会場で始まっており、2016年2月のテスト大会までには完成する予定となっている。バッハ会長も、「テスト大会の期日通りの開催と成功に、今では大きな自信を持っている」と話した。
スポンサーについても、現代自動車(Hyundai Motor Company)との契約が許可され、趙氏によれば、今年末までには目標額である8億5000万ドル(約1000億円)の4分の3が集まる見込みだとしている。
平昌五輪は1998年の長野以来となるアジアでの冬季五輪で、開催種目は102個と過去最大規模の冬季五輪になる。
バッハ会長は今後、7月に2022年大会の開催地に決まった北京(Beijing)を訪問する。(c)AFP