【6月2日 AFP】米非営利調査機関ピュー・リサーチ・センター（Pew Research Center）が1日発表した世論調査によると、東日本大震災後、日本人の米国に対する好感度が劇的に向上した。米軍による昼夜問わずの救援活動が要因という。調査は4月から5月にかけて、電話で行われた。 　米国に対して好感を持っているとの回答は85％と、沖縄の米軍基地移設問題で日米関係が悪化していた1年前の66％から大幅に増加した。国や機関に対する好感度としては、71％と前年からややポイントを下げた欧州連合（EU）をしのいでトップになった。 　米国は震災後、大規模な救援活動「トモダチ作戦（Operation Tomodachi）」を実施。遺体の収容、仙台空港の復旧、救援物資の運搬などに尽力した。調査では、半数を超える回答者が、米国は「多大な」支援をしてくれたと回答した。 　調査責任者のリチャード・ワイク（Richard Wike）氏は「1年でこれだけ大幅に向上するのはめずらしい。米国の災害支援活動によるところが大きいだろう」との見方を示した。(c)AFP/Shaun Tandon