■中国での騒動

エムバペ選手は9月、フランスのスポーツ紙レキップのインタビューで、自身を軍事独裁者として描いた別のミームについて言及していた。

エムバペ選手は「面白い部分もある。単に楽しんでいるだけの人もいるのは分かる。でも、そうした人物が歴史を通じて引き起こしてきた被害を考えると、あまり笑えない部分もある」と語った。

さらに、「人を殺したり、何百万人もの人々に苦しみをもたらしたりした人物になぞらえられることについては、少なくとも自分は人生でそんなことをした覚えはない」と述べた。

世界的なスポーツ選手が台湾、チベット、香港などのデリケートな話題に言及し、中国で物議を醸してスポンサー契約を打ち切られた例は過去にもある。

米プロバスケットボール協会（NBA）の元選手ドワイト・ハワード氏は2023年、当時台湾の副総統で、現在は総統を務める頼清徳氏と共演した動画で台湾を「国」と呼び、中国のSNS上で激しい怒りを招いた。

中国は民主主義の台湾について、自国領土の一部だと主張し、武力行使による併合も排除していない。

また、NBAのヒューストン・ロケッツでゼネラルマネジャーを務めていたダリル・モーリー氏が2019年、香港の民主化デモを支持する投稿を当時のツイッター（現X）に行った際には、中国企業がNBAとのスポンサー契約を停止し、試合のテレビ放映を1年間中止する事態となった。(c)AFP