日用品はネット、大型家具は店舗へ…韓国・商品ごとに分かれる購入ルート

【10月20日 KOREA WAVE】韓国のインテリア市場で、インターネットで商品や価格を調べた後、品目に応じて購入先を選ぶ消費行動が広がっている。ネットか実店舗のどちらかに需要が集中するのではなく、商品の特性によって役割が分かれつつある。

業界関係者が17日に明らかにしたところによると、産業通商省が集計した8月の主要流通企業の売上高は、実店舗全体で前年同月比5.4％増えた一方、生活・家庭用品は3.1％減少した。ネットの生活・家庭用品の売上高は5.3％増えた。

国家データ庁の「2026年8月オンラインショッピング動向」でも、生活用品の取引額は5.6％増の1兆7899億ウォン（約1969億円）だったのに対し、家具は1.4％増の4633億ウォン（約510億円）にとどまった。

ただ、実店舗の生活・家庭用品の売上高も、上半期では前年同期比5.4％増えている。業界では、ネットが実店舗に取って代わるというより、商品ごとに購入ルートが変化しているとみている。

ネット購入への移行が速いのは、規格や用途を把握しやすい生活用品や小物だ。画面上でサイズ、機能、価格を比較でき、実物を試さずに購入を決めやすい。

一方、高額で長く使うソファやマットレスでは、ネットで候補を絞り、店舗で素材の手触りや座り心地、収納の構造、仕上げなどを確かめてから購入する傾向がある。

業界関係者は「大型家具にはネットでは把握しにくい要素が多く、実店舗での体験が依然として重要だ」と説明する。来店目的も、商品を幅広く見て回ることから、事前に選んだ候補を比較し、相談することへと変わっている。

家具各社もネットと実店舗の双方を強化している。

ハンセムは通販サイト「ハンセムモール」をプライベートブランド（PB）中心に再編し、店頭で扱う高価格帯の商品も探しやすいよう検索機能を強化した。2026年上半期の同サイトの売上高は前年同期比20％増加した。

実店舗では、新作ソファを比較できる「ソファアーカイブ」を論峴、センタム、器興、河南など主要9店舗に拡大。器興店と水原華西店には、収納家具やベッド、衣装ダンスなどの組み合わせを試せる「セムキッズハウス」を設けた。

現代リバートは、顧客の住居に家具を配置した様子を拡張現実（XR）で確認できる「XRデザインスタジオ」を導入。江南店やザ・現代ソウルなどで運営しており、対象店舗を増やす計画だ。

イケアも通販サイトやアプリと、大型ショールームや都市型店舗を並行して展開している。ネットで検索・購入できる環境を整えつつ、店頭では実物の確認や部屋ごとのプランニング、相談に対応する。

業界関係者は「生活用品は検索から購入までネットで完結する割合が高まる一方、慎重な検討が必要な家具では、ネットが商品探しを、店舗が体験や相談、最終選択を担う形に変わっている」と話した。

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