韓国KAIST、少数意見が組織で生かされる条件を研究…鍵は安心できる所属感
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組織の一員として受け入れられているという安心感が強い人ほど、多数派と異なる意見を具体的かつ説得力のある形で表現しやすく、周囲もその意見を意思決定に生かそうとする傾向がある――こんな研究結果を韓国科学技術院（KAIST）の研究チームが27日発表した。
研究はKAIST技術経営学部のイ・スジン教授、チョン・スンウォン教授らが、カナダのウェスタン大学アイビー・ビジネススクールの研究者と共同で実施した。
研究チームが注目したのは「安定した集団愛着」と呼ばれる心理状態だ。自分が所属する集団を安心できる人間関係の基盤と感じ、価値ある一員として認められていると実感することで形成される。こうした感覚が強い人は、周囲と異なる意見を述べても拒絶されたり、組織から排除されたりしないと考えやすいという。
研究チームは、少数意見を述べる側と、それを受け取る多数派の双方に着目して2つの実験を実施した。
最初の実験では、参加者に組織への安定した愛着を感じさせたうえで少数派となる状況を設定し、意見を述べてもらった。その結果、安定した愛着を感じた参加者は、そうでない参加者より多くの語彙を使い、自らの意見を具体的で説得力のある形で表現した。
続いて、多数派の立場から少数派の主張を評価する実験を実施したところ、安定した集団愛着を感じた少数派の主張は、平均的に説得力が高いと評価された。評価者がその意見を集団の期待に反すると感じる程度も低く、実際の意思決定に活用したいと考える傾向が強かった。
組織内部と外部の人物による少数意見も比較した。安定した集団愛着と、内部・外部という区分の相互作用は全体として統計的に有意ではなかったが、安定した愛着が課題への集中を高め、少数意見の表明と受け入れにつながる過程は、内部の構成員による意見で一貫して確認された。
研究チームは、少数意見を無条件に採用すべきだと主張しているわけではなく、発言者に対する人間関係上の評価と、意見そのものへの評価を切り離すことが重要だとしている。
チョン・スンウォン氏は「反対意見を述べる機会を与えるだけでは十分ではない。異なる意見を述べても組織から排除されないという確信があってこそ、自分の考えを具体的かつ説得力のある形で伝えられる。多数派もそれを対立ではなく、より良い決定のための有益な情報として受け入れられる」と述べた。
研究成果は国際学術誌「Scientific Reports」にオンライン掲載され、KAIST技術経営学部博士課程のキム・テヒョン氏が筆頭著者を務めた。
(c)news1/KOREA WAVE/AFPBB News
