【09月16日 KOREA WAVE】
NVIDIAのジェンスン・フアン最高経営責任者(CEO)が起亜「PV5」の運転席に乗り、現代自動車グループのチョン・ウィソン(鄭義宣)会長の説明を聞きながら親指を立てている=2026年6月8日(c)news1
NVIDIAのジェンスン・フアン最高経営責任者(CEO)が起亜「PV5」の運転席に乗り、現代自動車グループのチョン・ウィソン(鄭義宣)会長の説明を聞きながら親指を立てている=2026年6月8日(c)news1

現代自動車グループのチョン・ウィソン(鄭義宣)会長とNVIDIAのジェンスン・フアン最高経営責任者(CEO)の協力関係が、車載用画像処理半導体(GPU)の購入を超え、自動運転のエコシステムを巡る戦略的な協力へと広がっている。

現代自動車グループは2028年、NVIDIAのプラットフォームを活用した自動運転技術を量産車に導入し、2029年からは独自開発した「アトリアAI」ベースの自動運転技術を順次採用する計画だ。実績のあるNVIDIAの技術を利用しながら、独自技術の開発時間を確保する「二本立て」の戦略となる。

2028年には初のソフトウェア・デファインド・ビークル(SDV)にNVIDIAと共同開発した自動運転ソリューションを採用する。上半期にレベル2+(L2+)、下半期には複雑な市街地走行が可能なL2++まで拡大する方針だ。

自動運転では実際の道路で発生するさまざまな状況のデータを収集してAIに学習させ、その成果を再び車両に反映する作業が重要となる。現代自動車グループは年間700万台以上の販売基盤を生かして走行データを集め、AIの学習や車両性能の向上につなげる「データ・フライホイール」を重視している。

現代自動車グループはNVIDIAの「DRIVE Hyperion 10」を基盤に、カメラやレーダー、LiDAR(ライダー)などのセンサーとコンピューティング構造を標準化する作業も進める。NVIDIAの技術を活用する一方、独自のソフトウェアとデータを蓄積し、長期的には技術の内製化を進める構想だ。

NVIDIAにとっても、年間数百万台を販売する現代自動車グループが同社のプラットフォームを大規模に採用すれば、自動運転プラットフォーム市場での存在感を高められる。NVIDIAは現代自動車グループのほか、BYD、日産自動車、吉利汽車、ウーバーなどとも自動運転分野で協力を広げている。

一方、現代自動車グループが独自の自動運転技術を十分に高められなければ、NVIDIAへの依存が長期化するとの懸念もある。

大徳大学未来自動車学科のイ・ホグン教授は、独自技術をある程度確保していれば外部技術を導入する際にも価格や条件について交渉できるが、「独自技術の開発をおろそかにすれば、外部技術に従属し、相手企業が求める価格や条件をそのまま受け入れなければならない状況になり得る」と指摘した。

大林大学未来自動車工学部のキム・ピルス教授は、現代自動車が米国や中国に比べて約2年半遅れているとする自動運転の差を縮めるにはNVIDIAの活用が最善との見方を示し、「今後2~3年が現代自動車グループにとって、自動運転の先頭グループに入る最後の機会になる」と述べた。

(c)news1/KOREA WAVE/AFPBB News