韓国の失業中の若者、2人に1人が「燃え尽き」経験…最大の原因は「将来への不安」

【09月10日 KOREA WAVE】韓国で仕事に就いていない若者の2人に1人が「燃え尽き」を経験していることが分かった。主な原因は「将来の進路への不安」で、職業訓練や雇用サービスなどの政策強化が必要だとの指摘が出ている。

韓国経済人協会は7日、国務調整室の「2024年青年の生活実態調査」の個票データを分析した「若年層の失業および賃金労働者の雇用形態別の燃え尽きの現状と示唆」を発表した。

分析によると、失業中の若者で燃え尽きを経験した割合は52.7％で、就業中の若者の32.4％の約1.6倍だった。特に求職期間が1年以上に及ぶ若者では61.8％に達した。

賃金労働者でも雇用の安定性によって差がみられた。雇用が不安定な臨時・日雇いの若者は41.1％で、比較的安定した常用雇用の若者の29.6％を上回った。

韓国経済人協会は、若者が初めて就職するまでの平均期間が2020年5月以降の5年間で長期化する傾向にあるなど、若年層を取り巻く労働市場の環境が悪化していると指摘。「就職の難しさと雇用不安が若者の燃え尽きを深刻化させている」と分析した。

燃え尽きを経験した失業中の若者と臨時・日雇いの若者が最大の原因として挙げたのは「将来の進路への不安」だった。それぞれ68.4％、57％を占めた。一方、常用雇用の若者では「仕事の負担」が23.2％で最も多く、「将来の進路への不安」が20.5％で続いた。

必要とする支援について、失業中の若者は「就職準備費用の支援」が36.3％で最多となり、「職業訓練」23.3％、「就職相談サービス」20.5％と続いた。臨時・日雇いの若者では「就職準備費用の支援」が22.6％、「就職相談サービス」が20.3％、「職業訓練」が20.0％だった。

韓国経済人協会は、企業への訓練費支援を強化し、企業が職業訓練に参加しやすい環境を整えるとともに、訓練と実際の職場との連携を高める必要があるとした。

2024年の韓国の職業訓練支出のうち、施設などで実施する「機関職業訓練」は82.1％で、経済協力開発機構（OECD）31カ国平均の67.4％を上回った。一方、「職場職業訓練」は1.5％にとどまり、平均の11.7％を大きく下回った。

また、将来への不安が燃え尽きにつながり、若者の働く意欲を低下させる可能性があるとして、就職相談で心理・情緒面の支援を強化する必要性も指摘した。経済的に厳しい若者への就職準備費用の支援や、求職期間が長い若者らを専門的な心理相談につなぐなど、個々の状況に応じた雇用サービスの強化も求めた。

燃え尽きは単なる疲労を超え、長期間のストレスや過度な要求によって心身のエネルギーが枯渇し、仕事や自分自身に対する姿勢まで否定的になる状態を指す。放置すると心身や仕事上の能力が低下し、深刻な場合は不安やうつにつながる可能性がある。

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