2025年3月、韓国西部沖での海上機動訓練で実弾射撃訓練に臨む忠南艦(c)news1
2025年3月、韓国西部沖での海上機動訓練で実弾射撃訓練に臨む忠南艦(c)news1

【09月03日 KOREA WAVE】米ホワイトハウスと米海軍が新型フリゲートの導入に向け、韓国、日本、トルコのフリゲート設計を検討していると、米海軍専門メディア「USNIニュース」が1日、報じた。

関係者3人によると、米海軍の新型フリゲートの競争入札候補には、韓国の忠南級フリゲート、日本の三菱重工業のもがみ型護衛艦、トルコのイスタンブール級フリゲートが挙がっている。

このうちイスタンブール級は、7月にトルコ・アンカラで開かれた北大西洋条約機構(NATO)首脳会議を機に、ドナルド・トランプ米大統領とトルコ指導部が協議した後、候補に加わったと伝えられている。

USNIニュースは、今回のフリゲート契約で米国艦艇を海外の造船所で建造する、いわゆる「フィンランドモデル」が採用される可能性があると報じた。

これは米国が沿岸警備隊の中型砕氷船事業に適用した方式で、初期分をフィンランドなど海外の造船所で建造し、その後の建造を米国内の造船所に移す構想だ。

トランプ大統領は8月、米国に投資する外国の造船会社について、本国の造船所で米軍艦艇の初期分を最大2隻まで建造できるよう認めた。100年以上続いてきた米国内での軍艦建造の伝統を転換する措置となった。

ホワイトハウスがこうした内容を盛り込んだ国家安全保障大統領覚書を発表した後、当時のハン・カオ海軍長官代行は海軍に対し、洋上補給用タンカーや車両・装備輸送用RORO船などの評価研究を11月12日までに終えるよう指示したとUSNIニュースは伝えた。

米海軍報道官は声明で、「大統領は海軍に対し、同盟国の実績ある造船技術や産業の専門性を活用することを含め、米国の造船能力を積極的に拡大するよう指示した」と説明。「米国の造船所への長期投資、技術移転、人材拡充を確保すると同時に、艦艇の迅速な引き渡しを実現する方策を準備している」とした。

今回のフリゲート導入事業は、米海軍の水上艦戦力の空白を埋めるために推進されている。比較的単純な軍事任務では既存のアーレイ・バーク級駆逐艦に代えてフリゲートを投入し、戦力運用の効率を高める構想だ。

(c)news1/KOREA WAVE/AFPBB News