韓国「Kラーメン」海外事業を強化…農心・三養食品・オットゥギがサムスン・LG出身幹部を相次ぎ起用

【08月27日 KOREA WAVE】韓国のラーメン業界が、海外事業の経験が豊富なサムスンやLG出身者を相次いで幹部として迎えている。Kラーメンの需要が海外で急速に伸びるなか、現地法人の運営やサプライチェーン管理など、グローバル事業の強化を狙った動きとみられる。

業界によると、農心は最近、イ・テジン海外事業管理チーム長（常務）を迎えた。イ常務はLG電子で米国やインドネシアなどの海外市場を経験した人物だ。

農心は米国や中国など既存の主力市場に加え、欧州や東南アジアへ海外事業を拡大している。海外販売法人を直接率いた経験を持つイ常務の起用も、こうしたグローバル展開に対応するためとみられる。

三養食品も2026年4月、パク・ジワン・グローバルSCM本部長（常務）を起用した。パク常務はサムスン電子で約9年間、営業やSCM（サプライチェーン管理）、物流企画、地域専門家、プロジェクトマネジメントなどを担当し、その後LG電子でも16年間にわたりSCM関連業務を担った。

「ブルダック炒め麺」を軸に海外販売が急増するなか、三養食品にとってグローバルなサプライチェーン管理の重要性も高まっている。パク常務の起用は、海外需要の拡大に対応し、供給網の管理体制を高度化する狙いとみられる。

オットゥギはこれに先立つ2023年11月、LG電子出身のキム・ギョンホ副社長をグローバル事業本部長に迎えた。キム副社長はアクセンチュア台湾支社長やLG電子CIO情報戦略チーム長、BS欧州事業担当などを務めたグローバル事業の専門家だ。現在、米国法人長を務めるハム・ヨンジュン・オットゥギ会長の娘婿、キム・ジェウ氏の父でもある。

韓国のラーメン各社がサムスンやLG出身者の起用に積極的なのは、Kフード人気を背景に海外事業が急拡大しているためだ。韓国内市場の成長余地が限られる一方、海外では韓国ラーメンの需要が伸びており、海外経験を持つ人材を前面に立てて新市場へ安定的に進出しようとしている。

海外事業の性格そのものも変化している。かつては韓国内で生産した商品を輸出することが中心だったが、最近は現地法人を設立し、国別の営業戦略から物流、SCMまで事業全般を直接管理する段階に入っている。

こうしたなか、早くから世界各地で事業経験を積んできたサムスン電子やLG電子の出身者が注目されている。両社は各国で生産・販売法人を運営してきたため、現地営業や法人運営、生産、SCMなど海外事業全般を経験した人材が多い。

韓国内を中心に成長してきた食品会社にとって、こうした人材の経験を生かせば、海外事業の拡大に伴う試行錯誤を減らし、成長速度を高めることができる。国ごとの市場特性に合わせた戦略を迅速に立て、現地組織や供給網を効率的に運営できる点も強みとされる。

業界関係者は「食品会社の海外事業規模が急速に拡大し、関連人材の確保にも力を入れている。グローバル事業の経験が豊富な大企業出身者を迎え、海外事業の能力を短期間で補強しようとする動きは今後も続くだろう」と話した。

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