社内不倫がバレて「同僚を名誉毀損で訴える」…韓国・開き直る40代既婚男、弁護士「不倫やめるのが最善」

【08月09日 KOREA WAVE】社内不倫が職場で明るみに出たことを受け、うわさを広めた同僚を名誉毀損と脅迫の疑いで告訴すると主張した40代既婚男性の相談が紹介された。これに対し弁護士は、「証拠がなく刑事告訴は難しく、不倫関係を解消することが最善だ」と助言した。

5日に公開されたヤン・ナレ弁護士のYouTubeチャンネルでは、結婚8年目の40代会社員の相談が取り上げられた。

相談者は、同じチームの同僚と約1年間にわたり社内不倫を続けていたが、出張先で手をつないで歩いているところを別チームの社員に目撃された。

その後、その社員は会食の席で「社内不倫をする人間は獣のようだ」と意味深な発言をし、ほどなくして社内全体に不倫のうわさが広まった。さらに人事担当者から事実関係について事情を聴かれ、「事実が確認されれば人事上の不利益を受ける可能性がある」と告げられたという。

相談者は、うわさの発信元と疑っている同僚を呼び出し、「うわさを流していることは分かっている。名誉毀損で告訴する」と抗議した。

これに対し同僚は、「それがうわさだと言えるのか。証拠はあるのか」と反論し、「もう一度呼び出したら奥さんにも事実を知らせる」と警告したという。

相談者は自身の不倫を認めつつも、うわさを広めた行為が名誉毀損罪に当たるか、また妻に知らせるという発言が脅迫罪に当たるかについて法律相談を求めた。

ヤン弁護士は、いずれの罪も成立は難しいとの見解を示した。

名誉毀損については「韓国には事実を摘示する名誉毀損罪があるが、刑事告訴にはメッセージの画面保存など明確な証拠が必要だ。口コミは発信源の特定が難しく、現状では処罰は困難だ」と説明した。

また脅迫罪についても「相談者が先に同僚を呼び出して追及した際に出た発言であり、恐怖心を与える目的だったとは認めにくい。金品を要求する恐喝や、繰り返し危害を告げるような事情がなければ脅迫罪の成立は難しい」と指摘した。

そのうえで「不倫によって得られるものは何もない。法的対応を進めるよりも、不倫関係を早急に終わらせ、本業に専念することが最善の解決策だ」と述べた。

(c)MONEYTODAY/KOREA WAVE/AFPBB News