韓国で乳幼児の早期教育熱…大手3社が幼児向け事業を強化、半数近くが民間教育利用

【08月06日 KOREA WAVE】韓国で就学前の乳幼児の半数近くが民間教育を利用する中、大手教育企業の大教、熊津、教元が乳幼児向け事業を相次いで強化している。大教グループの幼児体育教育ブランド「トゥニトゥニ」は2025年に過去最高の売上高を記録し、熊津シンクビッグの「ハングルケチギ」も利用者を伸ばしている。教元「赤ペン」は5月、乳幼児向け教材「Let’s Co」を発売した。

「保育園と重ならない人気の時間帯は、受付開始と同時に申し込まないと、なかなか入れない」。2歳の息子を育てる39歳の主婦はこう話す。申し込んだ教育プログラムは体を動かす内容が中心で、男児を育てる母親の間で特に人気が高いという。

韓国教育省の「2024年幼児私教育費試験調査」によると、6歳未満の就学前乳幼児がいる世帯の2024年7～9月の私教育費は計8154億ウォンだった。乳幼児全体の1人当たり月平均は15万8000ウォン。私教育を利用している乳幼児に限ると33万2000ウォンと2倍を超えた。私教育への参加率は47.6％で、週平均5.6時間を費やしていた。

子ども1人に惜しみなくお金をかける「ゴールデンキッズ」と呼ばれる傾向も重なり、教育各社は乳幼児向け事業の拡大を急いでいる。

大教グループが2020年から本格展開する「トゥニトゥニ」は、さまざまな運動を通じて社会性を育てるカリキュラムを採用している。特に動物の動きを独自に取り入れた「スポーツと動物表現」が好評だという。

講師のパク・ジフン氏は、テーマ別の寸劇と体を使った遊びを組み合わせ、子どもの自発的な参加を促していると説明。「遊びを通じて身体能力だけでなく、同年代の子どもとの関わり方も学び、成長する姿を間近で見られてうれしい」と話した。

大教グループによると、新型コロナウイルス禍では対面授業や文化センターの縮小で年間売上高が67億ウォンまで落ち込んだ。その後、全国の保育園や幼稚園、文化センター、マンションのコミュニティー施設などに提供先を広げ、グループの教育コンテンツをまとめて体験できる「トゥニトゥニ・プラス・マルチクラス」も拡大した。

その結果、2025年の売上高は約313億ウォンと過去最高を更新した。今年上半期も前年同期比28％増となった。

熊津シンクビッグの代表的な乳幼児向けサービス「ハングルケチギ」は、3～7歳の発達段階に合わせたハングル学習と遊び型教材を組み合わせる。童謡で興味を引き出した後、物に名前を付けたり、自分の考えを言葉にしたりする活動を取り入れている。

2025年までの累計利用者は約250万人で、2023年の230万人から20万人増えた。フランスとの国交樹立140周年を記念し、10月11日までフランスのシャンポリオン世界文字博物館で開かれるハングル交流特別展には、教材や遊び型教具も展示している。

教元「赤ペン」の「Let’s Co」は2～4歳を対象とするSTEAM（科学、技術、工学、芸術、数学を横断する教育）型の教材プログラムで、海外教材ブランド「KiwiCo」の遊び型教材を韓国で独占的に提供するという。

研修を受けた教師と月齢に応じた身体活動に取り組んだ後、読書や教材で問題解決力を養い、ワークブックで授業を終える。12カ月間で教材24種類、書籍24冊、ワークブック48冊、訪問授業48回を組み合わせる。

ソウルで2024年生まれの息子を育てる母親は「先生との楽しい授業を始めてから、子どもが使う言葉が以前より増えたと感じる。周囲にも勧めている」と話した。

教元「赤ペン」の担当者は、子どもの性格と教育方法が合うかを事前に確認できる体験プログラムも提供しているとし、「乳幼児から小学生まで、成長段階に合った教育コンテンツを引き続き拡充する」としている。

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