韓国、デジタル技術で猛暑・浸水など複合災害を予測…都市型気候適応システムを実証

【08月04日 KOREA WAVE】韓国科学技術情報通信省と韓国建設生活環境試験研究院（KCL）は、デジタルツインなどを活用し、猛暑や浸水、寒波といった複合的な気候災害を予測して被害を減らす「都市型気候適応システム」の研究成果を公開した。気候リスクの予測から被害低減、性能検証までを一つの体系で結び、災害時の迅速な意思決定につなげる狙いだ。

メガ・ニュース（MEGA News）のチュ・ムンジョン記者の取材によると、研究成果は、水原コンベンションセンターで開かれた「第11回大韓環境工学会専門家グループ学術大会」で公開、実演された。韓国土地住宅公社（LH）土地住宅研究院が予測、釜山大学が被害低減、KCLが検証をそれぞれ担当した。

LH土地住宅研究院は、実証都市を高精度で再現したデジタルツインを構築した。公共測量成果審査やGNSSによる検証で現実の再現精度95％以上を確保し、将来の気候シナリオを反映して80％以上の性能を持つ予測アルゴリズムを開発した。物理センサーと仮想センシングのデータを組み合わせる基盤は、1秒当たり1500件以上のデータ生成性能について公認試験を受け、都市規模で気候リスクをリアルタイム監視する基盤を整えた。

釜山大学は、猛暑や浸水、寒波による被害を抑える素材やシステムを開発した。道路では表面温度を最大約15度低下させ、水環境ではマイクロプラスチックや汚染物質を80～90％以上除去した。大気分野では特定の揮発性有機化合物（VOC）の低減率100％、ろ過効率99％を達成し、凍結防止でも100％に近い性能を確保したとしている。

KCLは、猛暑や寒波、降雨などの都市気候環境を人工的に再現する試験設備「U-エコトロン」を構築した。同じ条件で繰り返し試験することで、気候適応素材や製品の性能を評価し、デジタルツインによる予測結果と実験データの整合性を検証する。

研究グループは2024年2月、果川市と協力に関する覚書（MOU）を締結し、猛暑、洪水、寒波を対象にデジタルツインによる気候リスク予測技術を実証してきた。最近は大田広域市とも業務協約を結び、異なる都市環境で技術を適用できるか検証を進めている。

韓国では2日、慶尚南道梁山市の最高気温が42.5度に達し、観測史上最高を更新した。記録的な猛暑による熱中症患者や死亡事故が相次ぐ一方、豪雨による浸水被害も続いている。研究側は、被害予測を災害発生前の限られた時間内に意思決定者へ伝えることが被害軽減の鍵になるとみている。

韓国研究財団のホン・ソクウォン環境エネルギー研究団長は、都市の気候危機を「予測―低減―検証」で結ぶ仕組みについて、他都市やさまざまな気候条件にも拡張できる新たなモデルになると説明した。デジタルツインと検証設備を基盤に、気候適応技術を実証事業にとどめず都市インフラの一部として定着させるため、研究開発を継続的に支援するとしている。

(c)KOREA WAVE/AFPBB News