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【07月08日 KOREA WAVE】結婚前は質素な新婚生活を約束していた妻が、結婚直後に態度を豹変させて暴言を繰り返しているとして、離婚を真剣に悩む30代男性のエピソードが韓国で注目を集めている。

離婚問題などに詳しいヤン・ナレ弁護士のYouTubeチャンネルに最近、「詐欺結婚されました。結婚後に完全に変わった妻、離婚理由になりますか」と題した動画が投稿された。

投稿者によると、30代半ばで結婚2年目のこの男性は、交際中に自身の資産や所得状況を率直に明かし、広い家で新婚生活を始めるのは難しいと伝えていた。当時、妻は「ワンルームで暮らし続けてもいい。大事なのは家ではなく、2人でうまく暮らすことだ」と男性を励まし、男性はその飾らない人柄にひかれて結婚を決意したという。

しかし、結婚準備の過程で予期せぬ資金難に見舞われた。融資制度の変更で予定していた資金調達が白紙になったほか、夫婦で投資していた1億ウォン(約1100万円)以上の資金が半減。新居の確保が行き詰まったため、見かねた男性の両親が所有していた古いマンションを譲渡してくれた。男性は残った資金をはたいて贈与税を納め、リフォームを施して入居した。

問題が始まったのは入居後、妻の態度が一変してからだった。妻は「交通が不便だ」「カビのせいでじんましんが出そう」「なぜこんな古いマンションをもらったのか」「助けてくれるなら、もっと良い家をくれるべきだったのではないか」と連日、男性の両親への不満や悪口をぶつけるようになった。

妻の要求は住環境にとどまらず、自身の政治的な考えを夫に押し付けたり、自分が嫌いな芸能人がテレビに出ると夫に視聴を禁じたりしたほか、夫婦関係も拒み続けたという。

強い精神的苦痛を受けた男性は「結婚後、うつ病とパニック障害の診断を受けた。車の中で薬を処方され、しばらく涙が止まらなかった」と吐露。限界を迎えた男性が離婚を切り出したものの、妻は「なぜ私が離婚しなければならないのか」と強く拒否している。

この事案について、ヤン弁護士は「結婚前と比べて配偶者の態度が変わったという事実だけでは、直ちに法的な離婚理由が成立するのは難しい」と指摘する。しかし、「義父母を単なる資金の出どころのように扱い、繰り返し金銭問題を持ち出して暴言を吐く行為は、十分に婚姻を継続しがたい有責事由(非がある原因)として認められ得る」と分析した。

一方、男性が主張する「詐欺結婚」による婚姻の取り消しについては、可能性が低いと判断した。裁判所で取り消しが認められるのは、過去の婚姻・出産の事実、犯罪歴、学歴や職業の偽装など、結婚の決定に重大な影響を及ぼす事実を隠していた場合に限られるためだ。今回のケースは「価値観の変化や葛藤」に該当するという。

ヤン弁護士は「配偶者による暴言や不当な扱いを立証できるメッセージの履歴や録音などの客観的な証拠を集め、離婚訴訟を起こすとともに、慰謝料を請求する方向で対応すべきだ」と助言している。

(c)NEWSIS/KOREA WAVE/AFPBB News