【6月12日 AFP】米国務省は11日、総合格闘技団体「UFC」との間での協定に署名し、ドナルド・トランプ米大統領のお気に入りの総合格闘技（MMA）を推進する準備を整えている。

トランプ氏に近しいUFCのダナ・ホワイト代表は、マルコ・ルビオ国務長官とともに協定に署名する際、「肌の色や、出身国、話す言語が何であれ関係ない。私たちはみな人間であり、戦うことは私たちのDNAに刻まれているのだ」と語った。

今週末には、トランプ氏の80歳の誕生日に合わせてUFCの興行がホワイトハウスで予定されている。

国務省によると、UFCの試合は「世界中に放送されており、プロの競技やアスリートの育成を通じて、米国のより幅広い文化的、スポーツ的な影響力に貢献している」という。

14日には、約4500人の観客がホワイトハウスの南庭で試合を観戦する予定で、さらには近隣の公園に設置された巨大スクリーンを通じて、最大10万人がその模様を視聴できる。

11月の中間選挙を控え、米国民が生活費の負担に懸念を抱いているこの時期に、ホワイトハウスに巨大な仮設アリーナを建設することに対しては、野党・民主党から批判の声が上がっている。

それでもルビオ氏は、このイベントは「米国民への贈り物」だとし、「これほど多くの人々を、これほど多くの異なる場所、異なる背景、異なる視点から数時間集め、一つの共通のものを楽しませてくれる。その結びつける力は信じられないほど素晴らしい」と語った。

UFCとのパートナーシップの一環として、アスリートやコーチが米国のスポーツ大使となり、海外の若いアスリートを対象としたクリニックを主導する予定となっている。(c)AFP