【6月6日 AFP】米国とイランが中東で新たに攻撃の応酬を繰り広げ、すでに脆弱となっていた両国の停戦協定を崩壊させる脅威となっている。

脅迫と暴力の再発に終始した数週間にわたる複雑な交渉は、戦争を終結させ、世界のエネルギー流通の要衝であるホルムズ海峡を再開させるための合意に至っていない。

約100日前に始まった中東戦争の停戦協定は、4月8日から発効しているが、5日に米軍がホルムズ海峡に向かっていたドローン（無人機）を撃墜した後、イラン国内のレーダーサイトを攻撃したと発表したことで、緊張が再び高まった。

その直後、米国の同盟国である隣国クウェートとバーレーンでは空襲警報が鳴り響き、両国にいるAFPの特派員も爆発音を耳にした。

イラン革命防衛隊（IRGC）は6日未明、米国による自国のシリク島およびケシュム島への「侵略」への対抗措置として、「域内の敵基地」をミサイルで標的にしたと発表した。

米中央軍（CENTCOM）は、イランがクウェートとバーレーンに向けて弾道ミサイル7発を発射したと発表。ミサイルのうち6発は撃墜され、残りの1発は「意図した目標に到達しなかった」という。

新たな衝突は、米国、カナダ、メキシコの共催で行われるサッカーW杯北中米大会に臨むイラン代表チームの渡航許可手続きを進めている最中に発生した。

トム・バラック駐トルコ米国大使はビザの発給を認め、「スポーツは国境を越えるものであり、世界中から選手やファンを迎えることを楽しみにしている」と語った。

しかし、イランのファルス通信は、代表チームの「テクニカルおよびエグゼクティブスタッフ」の一部には、まだビザが発給されていないと報じている。

匿名の米政権高官は声明で、「イラン代表チームがこの仕組みを悪用し、虚偽の名目のもとにテロリストを米国に潜入させることは容認しない」とくぎを刺した。(c)AFP