【5月16日 CGTN Japanese】中国の中央広播電視総台（チャイナ・メディア・グループ/CMG）傘下のCGTNはこのほど、中国人民大学と共に、新時代国際伝播研究院を通じ、世界39カ国の1万2302人を対象に実施したアンケート調査の結果を発表しました。調査結果によると、回答者の75%が、健全で安定した中米関係が国際社会にとって極めて重要だと認識していることが明らかになりました。

トランプ米大統領は5月13日から9年ぶりに中国を訪れます。経済貿易、科学技術、グローバルガバナンスなどの議題は引き続き注目を集めており、調査によれば、発展途上国の回答者の78.3%が、中米関係が世界の平和、安定、繁栄に関わると同時に、世界貿易、地政学および国際秩序に重要な意義を持つと認識しており、米国の回答者の76.7%もこれに賛同しました。

調査によると、74.6%の世界各国の回答者は、中米貿易の本質は互恵で互いに利益をもたらすもので、双方は協力すれば共に利益を得て、争えば共に損害を受けると認識しています。米国の回答者の75.3%がこれに賛同しました。回答者は普遍的に、「双方は平等・尊重・互恵の態度で対話すれば、互いの懸念を解決する方法を見出すことができる」と考えています。78.6%の回答者は米国側に理性的で実務的な戦略認識に戻るよう呼び掛け、双方は相互尊重の基礎の上で対話を強化し誤解を減らすべきだと主張しました。発展途上国の回答者の81.8%はこの件について同じ認識を示しました。

この調査はサンプルベースのオンライン調査方式で実施され、回答者は全員18歳以上の一般市民で、サンプルは各国の国勢調査における年齢と性別の分布に一致しています。(c)CGTN Japanese/AFPBB News