【3月23日  People’s Daily】「この競技用スノーボードに代えてから、ターンがより柔軟になり、しなやかさも十分だ。性能は他の国際ブランドに全く引けを取らない」、ベラルーシのスキー愛好家セルゲイェヴィッチさんは「2026年ハルビン国際氷雪経済博覧会」の「ハルビン乾卯雪龍体育用品」のブース前でこう感嘆の声をあげた。

現在、中国のウィンタースポーツ熱が、関連用品産業を大きく活性化させている。中国のウィンタースポーツ産業体系は日増しに整備され、製品供給能力は持続的に強化され、海外市場での競争力とブランド影響力も絶えず向上している。税関統計によると、2025年下半期以降、中国から中欧・東欧向けのアイススケート靴や北米市場向けのスキーウェアなどウィンタースポーツ用品の輸出成長率は2桁を超えている。中国製のウィンタースポーツ用品は、ますます多くの海外消費者の支持を得ている。

「乾卯雪龍」社のブースでは、五星紅旗がプリントされた競技用スノーボードが人びとの目を引いていた。同社の李智博（Li Zhibo）総経理は「これはナショナルチーム向けに開発したフリースタイルエアリアル用のスノーボードで、すでに4回にわたる厳しいテストをクリアし、26年ミラノ冬季オリンピックで採用された。航空宇宙産業用の先端複合材料を採用し、3Dプリンティング技術で精密成形を施している。軽量化と同時に靭性を大幅に高めることに成功した。しかも価格は同等の海外製品の半分程度だ」と説明する。
　
同社の製品の高い競争力の要因は、そのカスタマイズ対応力にある。開発チームは、選手の力の入れ方の癖や技術的特徴に応じてコア層の材料比率を調整し、「人が板に合わせる」から「板が人に適応する」状態への転換が実現、多くの技術指標で国際的にトップレベルに達している。「我々はミラノ冬季オリンピック向け用品の開発を契機に、競技用スノーボードやアルペンスキー板などの品揃えを拡大し、国産のスノーボード板やスキー板が世界の競技会や市場でその存在感を示していく」と李氏は語った。

スキー板だけでなく、中国製のスキーストックも徐々に海外で消費者の支持を獲得し始めている。折りたたみ式、伸縮式、超軽量タイプなど、浙江省（Zhejiang）寧波市（Ningbo）寧海県にある「百特户外用品」社のショールームに入ると、様々な仕様やモデルのスキーストックが目移りするほど並んでいる。

アルペンスキー初心者に適した練習用ストックは同社の「看板商品」で、外国人消費者に非常に人気がある。まず軽量であること。航空機に使用されるグレードのアルミ合金を使ったこのスキーストックは、重さ200グラム未満だ。次に安定性。特殊素材で作られた人間工学に基づいたグリップと、滑り止めのための工夫を凝らしたパターン設計で、手袋を着用したままでもしっかりとグリップを握ることができる。

「欧米のユーザーの特徴を考慮し、グリップのサイズを大きくするとともに、伸縮機能を最適化した」、同社の郭金竜（Guo Jinlong）海外営業部長はこう話す。この製品の25年の冬季シーズンにおける海外からの受注量は40万組を超え、前シーズン同期比で30%増加した。同社は、スキーストックを含むスポーツ用ストックを年間500万組以上輸出しており、主な輸出先は欧州、北米などの地域である。同時に、チリやコロンビアなどの南米市場にも進出し、新たな市場の開拓に積極的に取り組んでいる。

寧海には「百特」のような企業が数多く存在する。中国から輸出されるスキーストック10本のうち、実に7本が寧海産だ。スキーストックをはじめとするウィンタースポーツ用品の産業規模は、年間生産額で10億元（約226億4000万円）近くに達し、シャフト材、ロック部品、グリップ、組立に至るまでの産業サプライチェーンが構築されている。

現在では、一本のアルミ合金シャフト材から完成品に至るまで、県域から出ることなく生産を完結することが可能だという。「顧客の要望があれば、7日間でサンプルを作成し、30日間で量産ができる」、同社の竺雪峰（Zhu Xuefeng）総経理はこう説明する。完全な産業クラスターと効率的なフレキシブル製造体制で、寧海のスキーストックメーカーは十分な生産能力に加え、高いコストパフォーマンスを実現している。同じ性能の製品であれば「百特」社の製品価格は欧米ブランドの約60%である。

製品を海外に展開するには、国際市場ルールへの適応が必要だ。通関手続き迅速化の技術指導から、スキー用品輸出のための「グリーンチャネル（通関迅速化措置）」の開設、コンプライアンスリスク回避のための政策解釈の実施まで、生産の繁忙期には工場の現場に税関の職員が出向いて「サービス提供する」姿がよく見られるという。

「企業が『ウィンタースポーツ関連の受注』をしっかりと獲得し、国際市場を開拓できるよう、我々は『事前申告』通関方式の利用を継続的に推進し、一連の利便化措置を提供することで、通関にかかる時間を短縮し、企業のコストを削減している」、寧波税関に所属する寧海税関総合業務二科の田明超（Tian Mingchao）科長はこう述べている。(c)People’s Daily /AFPBB News