【2月6日 AFP】日本オリンピック委員会（JOC）は6日、ミラノ・コルティナダンペッツォ冬季五輪でアスリートをオンライン上の誹謗（ひぼう）中傷から守るため、米IT大手メタ（旧フェイスブック）などと協力して24時間体制でソーシャルメディアを監視すると発表した。

JOCはミラノに6人、東京に16人のスタッフを配置し、人工知能（AI）ツールを活用して悪質な投稿を検知するため24時間態勢でSNSを監視している。発表によると、メタに加えてLINEヤフーと連携して、オンライン上の中傷対策に取り組むという。

JOCは声明で、「SNS の普及に伴い、アスリートに対する誹謗中傷や悪質な書き込みが深刻な社会課題となっています。こうした行為は、アスリートの心身に大きな負担を与えるだけでなく、競技活動の継続やパフォーマンスにも影響を及ぼしかねません」と述べた。

監視活動は1月中旬に開始され、国内メディアによると、開幕を控えてこれまでに約2000件の不適切と思われる投稿を確認したという。伝えられるところによれば、JOCは380件の投稿の削除を要請し、共同通信はそのうち「数十件」が削除されたと伝えている。

フィギュアスケート男子の三浦佳生は、先月中国・北京で行われた四大陸選手権での優勝後に、大量の中傷メッセージを受け取ったと明かし、「傷ついたり悲しんだりする人もいる」と話した。

ミラノ・コルティナ五輪日本選手団の伊東秀仁団長は、選手への応援を呼び掛け、軽率な言葉が選手の精神状態に大きな影響を与える可能性について言及した。(c)AFP