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【01月31日 KOREA WAVE】韓国でこれからは、スーパーの棚の前でパッケージに書かれた小さな文字を目を細めて読む必要がなくなる。スマートフォンのカメラで一度「パシャッ」と撮影するだけで、どんな成分が入っているのかはもちろん、いつまで食べられるのか(消費期限)まで、QRコードを通じて確認できるようになるからだ。

世界的にも、表示はバーコードからQRコードへと移行している。コカ・コーラやロレアルなどは、1974年から使ってきた一次元バーコードをQRコードへ切り替える動きを加速させている。1994年に発明されたQRコードは、スマートフォンの普及以降急速に広まり、バーコードよりもはるかに多くの情報を盛り込める点が強みだ。

国内の流通現場でも変化は進んできた。コンビニ業界では、キンパやサンドイッチなどの即食商品に製造日などを盛り込んだ「タイムバーコード」を貼付し、POS(販売時点情報管理)で消費期限切れ商品の販売を防いでいる。

それでも、販売店における「消費期限違反の摘発件数」は、2020年476件、2021年409件、2022年468件、2023年466件に続き、2024年には662件と急増した。

食品医薬品安全処(食薬処)は、こうした限界を補うため「フードQR」の高度化に乗り出す。フードQRは、製造・流通・消費の全段階でQRコードにより製品を自動識別・管理し、消費者に表示情報や安全情報、調理法・活用法など多様な情報を提供する仕組みだ。

食薬処は2024年から、国内の加工食品を中心にフードQRサービスを開始した。現在までに登録された142社・682製品はすべて、商品識別コードをあらかじめパッケージに印刷する「大量印刷型」で運用されている。

韓国政府は今年から対象を輸入食品や農・畜・水産物にまで拡大し、キンパやサンドイッチなど消費期限の短い品目を手始めに、商品識別コードに消費期限を一緒に盛り込み、生産時点で印刷する「安全消費型」を段階的に導入する。

(c)news1/KOREA WAVE/AFPBB News