日本の都市・企業が韓流アイドル活動とコラボ…大阪と横浜で大規模イベント、経済効果に期待
このニュースをシェア
韓国の大手芸能事務所「HYBE」の日本本社「HYBE JAPAN」は5月18～19日、5月25～26日にそれぞれ大阪・ヤンマースタジアム長居と横浜・日産スタジアムで開催する「SEVENTEEN TOUR ‘FOLLOW’ AGAIN TO JAPAN」に合わせ「SEVENTEEN ‘FOLLOW’ THE CITY OSAKA / YOKOHAMA」を開催する。SEVENTEENのIPを活用した都市型コンサートプレイパーク「SEVENTEEN THE CITY」が大阪と横浜でさらに大規模に開かれる。
SEVENTEENの日本スタジアムツアーとともに開催される今回のTHE CITYは、自治体や企業との協力をさらに強固にし、より多様な楽しみ方を展開する計画だ。
SEVENTEENの公演を観覧するため大阪と横浜を訪問するファンが、両都市のランドマークと主要観光地で見て、食べて、楽しめるイベントが27日から5月26日まで約1カ月間にわたり開催される。
今回の「SEVENTEEN THE CITY」は、これまで日本で開催されたTHE CITYプロジェクトのうち、自治体と公式連携協定を結んで進める初めての事例だ。日産スタジアムのある横浜市は、HYBE JAPANと公式協定を締結し、市内の施設と企業がTHE CITYプロジェクトに積極的に参加し、さまざまなイベントを展開できるように協力することを約束した。
このように、日本の自治体がK-POPグループのIPを活用した事業に積極的な協力意思を明らかにした背景には、過去の「SEVENTEEN THE CITY」で確認された肯定的な経済効果がある。2021～23年に日本だけで3回開催され、開催地の流動人口が増加し、地域商圏が活性化するなどの効果をもたらした。
こうした理由から昨年、日本の5都市で開かれたTHE CITYに参加した企業は30社以上、イベントが開かれた場所は70カ所を超えた。
◇横浜市と初の自治体公式連携協定締結
HYBE JAPANと横浜市の公式連携協定により、20カ所余りに及ぶ横浜の主要な場所でTHE CITYプログラムが展開される。 これまでTHE CITYが開催された日本の都市の中で、最も多くのプログラムが運営される。
5月17日から26日までは横浜市役所、複合商業施設「ハンマーヘッド」など横浜の主要施設の照明がSEVENTEENの公式カラーであるローズクォーツとセレニティの光でライトアップされる。5月18日と26日の午後8時には横浜港でSEVENTEENの公式カラーで特別演出された花火大会も開かれる。
横浜港のシンボル・マリンタワーでは、横浜港で開催される花火を鑑賞できる夜間入場チケットを別途販売し、展望台にSEVENTEENのミュージックビデオを上映して視覚的にも楽しめるようにする。さらに、5月17日から26日までSEVENTEENの写真が印刷された展望台観覧チケットを販売し、SEVENTEENのチーム名と今回のツアーのロゴが刻印された限定デザインハートロックも登場する。
また、横浜市交通局はSEVENTEENの公式キャラクター「ボンボンイ」をデザインした交通パスを特別発行する。このパスを利用すれば、SEVENTEENの公演が開かれる日産スタジアムをはじめ、都市のあちこちで開かれるTHE CITYプログラムを1日自由に移動しながら観光することができる。
◇大阪ではクルーズ、大観覧車を運営
大阪では代表的なランドマーク・道頓堀などで、地域観光とともにSEVENTEEN THE CITYを楽しめるイベントが用意される。
大阪公演前日の5月17日から3日間は、道頓堀川に沿ってSEVENTEENをテーマにした広告クルーズを運航し、公演への期待感を高める。大阪・梅田地域の象徴であるHEP FIVEの赤い大観覧車は、5月10日から26日まで内外がSEVENTEENの肖像でラッピングされる。
また、「BREEZÉ BREEZÉ」、PARCOなど大阪を代表する大型ショッピングモールと連携し、THE CITY記念ステッカーを提供し、SEVENTEENに送るメッセージを書くことができるメッセージウォールとフォトゾーンも用意する。
HYBE JAPANは各都市の特徴を反映したTHE CITYプログラムを展開するとともに、大阪と横浜の2都市で共通して楽しめるプログラムも進める。
HYBE JAPAN関係者は「THE CITYは公演前後に多彩な経験を提供して訪れたファンの満足度を高め、公演開催地域の地方自治体と企業には観光客誘致を支援し、共生することに意義がある。今回のTHE CITYが日本で地方自治体との協力を引き出した初めてのケースとなった。今後も幅広いパートナーとの協力を通じて地域経済と観光活性化に寄与したい」と話した。
(c)KOREA WAVE/AFPBB News
