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【05月15日 KOREA WAVE】韓国で2019年に始まった「ノージャパン」(日本商品不買運動)で打撃を受けたユニクロ(UNIQLO)が昨年は回復傾向を見せ、8000億ウォン(約809億円)超を売り上げてSPA(製造小売り)ブランド1位の座を守った。ソーシャルディスタンス解除の影響でファッション業界は好調で、SPAブランドも全般に成長街道をひた走っている。

ユニクロを運営するFRLコリアは2004年、日本ファーストリテイリングが51%、ロッテショッピングが49%を出資して設立した。決算は8月だが、親会社であるロッテショッピング事業報告書によると、昨年のユニクロの売り上げは前年同期比31%増の8036億ウォンを記録した。

これに劣らず成長幅が大きいブランドは、トップテン(TOPTEN)、スパオ(SPAO)など在来SPAブランドだった。売り上げ順位はそれぞれ2位と4位で前年と同じだったが、売り上げの金額は2桁成長した。

シンソン通商が運営するトップテンの昨年の売り上げは前年同期比33%増の7800億ウォン。ノージャパンが浮き彫りになった2019年3340億ウォンだった売り上げは2020年4300億ウォン、2021年には5850億ウォンへと跳ね上がり、昨年は更にこれを大きく上回った。

このように在来SPAブランドが2桁の売り上げ成長傾向を記録した半面、ZARAやH&MなどグローバルSPAブランドの売り上げ伸び率はそれに及ばず、在来ブランドとの格差が縮まっている。

(c)NEWSIS/KOREA WAVE/AFPBB News