【2月27日 AFP】世界最大級の通信業界の国際見本市「モバイル・ワールド・コングレス（MWC）」が27日から、スペイン・バルセロナ（Barcelona）で始まる。

　世界的な景気後退とインフレによってスマートフォンなどの需要が減り、サプライチェーン（供給網）全体が厳しい状況に置かれている。しかし、MWCを主催するモバイル通信事業者の国際業界団体「GSMアソシエーション（GSMA）」は、新型コロナウイルスの厳格な規制が解除されたことから今回は中国企業の出展もあり、業界全体の活性化が期待できるとしている。

　今年は、韓国のサムスン電子（Samsung Electronics）、中国の華為技術（ファーウェイ、Huawei）、フィンランドのノキア（Nokia）、スウェーデンのエリクソン（Ericsson）など大手企業の他、中国IT・電子機器大手・小米科技（シャオミ）、オッポ（oppo）などのスマートフォンメーカー、仏オランジュ（Orange）、中国チャイナモバイル（China Mobile）、米ベライゾン・コミュニケーションズ（Verizon Communications）、ドイツテレコム（Deutsche Telekom）といった通信事業者も出展している。

　GSMAは、人工知能（AI）、6G（第6世代移動通信システム）やIOT（モノのインターネット）技術など、未来を見据えたアイデアを中心に展開したい考えだが、参加企業の多くは、利益回復への道筋をつけることを優先したいようだ。

　調査会社IDCによると、昨年のスマートフォンの出荷台数は前年比11.3％減だった。

　3月2日までの会期中、約8万人の来場者が見込まれている。GSMAは、通信・製造750社、出展者2000人の参加があるとしている。(c)AFP/Valentin BONTEMPS with Joseph Boyle