■予想される処分

　ワリエワは現在16歳未満のため、WADAの規定では「要保護者」に当たる。

　この立場だと処分が軽減される可能性があり、通常4年間の資格停止が、警告もしくは最長でも2年間の資格停止にとどまることが考えられる。

■ロシアへの影響は？

　2014年のソチ冬季五輪をピークとした大規模な国家ぐるみのドーピングで、ロシアは制裁を受けている最中だ。

　IOC幹部のデニス・オズワルド（Denis Oswald）氏は、ワリエワのケースについて、自身が調査を監督したソチ五輪の組織的ドーピングとは別物との見解を示している。

　しかし、ワリエワのコーチや相談役ら周囲の関係者については調査が進行中で、RUSADAはすでに陣営の調査を開始したことをほのめかしている。WADAも独自にワリエワ陣営を調査する意向を示している。

■ロドチェンコフ反ドーピング法適用の可能性は？

　今回の疑惑に関与したロシア関係者に対し、米国が訴追に踏み切る可能性も示されている。

　2020年に制定された「ロドチェンコフ反ドーピング法（Rodchenkov Anti-Doping Act）」の下では、米国のアスリートや放送局、スポンサーが関係した国際大会でドーピングに関与した人物に刑事罰を科すことができる。

　USADAのトラビス・タイガート（Travis Tygart）会長は前週、AFPの取材に対して、ソチ五輪におけるロシアの組織的ドーピングを告発したグリゴリー・ロドチェンコフ（Grigory Rodchenkov）氏の名前から付けられたこの法律が、ワリエワの問題にも適用可能だと指摘した。(c)AFP/Rebecca BAILEY