【1月15日 People’s Daily】9月以降、仏米豪英、カナダ、アイルランドなど西側諸国は相次いで、インバウンド旅行者が接種すべき新型コロナワクチンのリストを拡大し、世界保健機関（WHO）が批准した全てのワクチンを承認した。その中には国薬（シノファーム、Sinopharm）と科興（シノバック、Sinovac Biotech）といった中国製ワクチンも含まれる。

　中国製ワクチンを承認し、米国など西側諸国はようやく正しい一歩を踏み出した。中国製ワクチンは実力で疑いを打ち砕き、誠実さで尊重を勝ち取った。

　中国製ワクチンの安全性、有効性は一体どうだったのか。国際研究と各国の臨床データからすでに答えは分かっていた。

　米国では、国際医学誌「米国医師会雑誌（JAMA）」が発表した研究報告によると、中国国薬集団傘下の中国生物会社（CNBG）の2種新型コロナ不活化ワクチンは2回接種後14日、高力価の抗体の生成が可能で、効果的な保護を形成し、全個体群の中和抗体陽転率は99%以上に達する。スリランカでは、スリジャヤワルダナプラ大学（University Of Sri Jayawardenapura）が発表した研究報告によると、95%の個体群がシノファーム製ワクチンを2回接種後に抗体の生成が可能で、同ワクチンは変異株のデルタ株に特に有効だ。チリでは、中国製ワクチンの重症疾患の予防に対する有効性は90.3%に達している。ウルグアイでは、中国製ワクチンを接種した18歳から69歳の個体群の死亡率が95%以上減少したという。

　事実は雄弁に勝る。国際機関と多くの国が中国製ワクチンに信任票を投じた。多国の政府要人が「率先して接種」したため、各国からの注文が殺到し、WHOは緊急使用リスト（EUL）に中国製ワクチンを入れた。中国はワクチンを世界の公共財とすることを堅持し、誠実さを重んじ、約束を守り、有言実行する。製造大国として、中国製ワクチンの生産能力は向上し続け、世界のワクチン供給不足の局面を緩和し、「ワクチン不足の溝」を埋め続けている。これまでのところ、中国は120以上の国・国際機関に18億剤以上のワクチンを提供した。全世界では中国を除いて計56億剤が接種されており、中国はその1/3のワクチンを提供した。

　中国製ワクチンが安全かつ効果的で、負担可能であるという事実について、米国など西側諸国は分かっているが、なぜ最近になってようやく中国製ワクチンに「通行証」を発給し始めたのか。現実の利益がそうさせているのだろう。中国製ワクチンに「青信号」を出すことだけが、感染症の大打撃を受けている自国の経済を救うことができるのだ。

　今年に入り、新型コロナワクチンの世界規模の接種の推進につれ、感染拡大の情勢がやや緩和され、米国など西側諸国は相次いで段階的に国境を開き、観光業と越境貿易を復興させることを望んでいる。しかし感染拡大の脅威は解消されず、リバウンドの勢いは次から次へと続き、変異株はエスカレートを繰り返している。こうした背景の下、国境を開きつつリスクを低減し、世界の事業家を入国させても、中国製ワクチンを避ければ、米国など西側諸国の国境閉鎖解除の効果は半減するに違いない。

　また、誰も無視できないのが中国市場だ。14億人以上の人口を持つ巨大な市場、4億人以上の中所得層、世界最大で最も潜在的な消費市場。このように巨大な中国市場を手放す国はないだろう。

　現在、パンデミック（世界的大流行）は依然として猛威をふるい、経済回復は依然として脆弱（ぜいじゃく）だ。傲慢（ごうまん）と偏見を捨て、団結・協力してこそ、世界は苦境から抜け出し、光明を迎えることができる。(c)People’s Daily/AFPBB News