【12月21日 AFP】国際サッカー連盟（FIFA）は20日、W杯（World Cup）の隔年開催案について話し合うオンライン形式のグローバルサミットを開催し、同大会の開催周期を縮めることで加盟協会に莫大（ばくだい）な金銭的利益をもたらすことができると主張した。　

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　FIFAは、男子と女子のW杯の開催周期を4年から2年に縮めれば「サッカー界の経済状況が著しく好転」することを示す二つの調査結果を公開した。

　市場調査会社ニールセン（Nielsen）の調査によれば、4年で約44億ドル（約5000億円）の追加収益が見込まれ、入場料や放映権、スポンサー契約による収入は70億ドル（約7900億円）から114億ドル（約1兆3000億円）に増えるという。

　全211の加盟協会の説得を目指すFIFAは、隔年開催が実現した場合、各協会に4年おきに1900万ドル（約22億円）を追加で支払うことを約束した。このうち207の協会はこの日のサミットに出席した。

　欧州サッカー連盟（UEFA）と欧州の主要クラブやリーグは一致団結してW杯の隔年開催案に反対しており、南米サッカー連盟（CONMEBOL）も拒絶している。

　だがFIFAのジャンニ・インファンティーノ（Gianni Infantino）会長は会合後、「われわれが敵をつくっているとは思わない。すべての人に受け入れてもらうようにするのが、FIFA会長としての私の役目だ」と話し、「W杯のような大会の名声は、より頻繁に開催されるようになることで落ちたりはしない」と主張した。

「現状が満足いくものでないという点では、全員が同意していると思う。全てを手にする少数と、何も得られないそれ以外との差がどんどん大きくなっていることは全員が分かっている」

　この日は隔年開催案に関する投票は行われず、来年3月31日に予定されている次回のFIFA総会で実施されるかどうかについても、インファンティーノ会長は明言しなかった。(c)AFP/Andy SCOTT with Coralie FEBVRE in Lausanne