【6月21日 AFP】東京五輪の開幕まであと1か月ほどとなる中、21日に発表された最新の世論調査で、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的な大流行）によって大多数が大会の中止や延期を望んでいるものの、五輪開催を支持している人の割合は先月から増えて約3分の1に上ることが明らかになった。

　19日と20日に、1469人を対象に電話で行われた朝日新聞（Asahi Shimbun）の調査は、五輪に反対する人の割合がわずかに減りつつあることを示唆する他の調査結果を強化するものとなっている。

　今回の結果によれば、新型ウイルスの影響で延期を強いられた東京五輪開催を支持する人の割合は、前月の14パーセントから34パーセントに増えたという。

　大会の中止を望む人は32パーセント、再延期を希望する人は30パーセントいるが、前月の調査ではそれぞれ43パーセント、40パーセントだった。(c)AFP