【4月28日 AFP】テニスの四大大会（グランドスラム）、ウィンブルドン選手権（The Championships Wimbledon 2021）を主催するオールイングランド・ローンテニス・アンド・クローケー・クラブ（AELTC）は27日、大会中盤の日曜日に設けられる伝統の休養日を2022年大会から廃止すると発表した。

　ウィンブルドンはグランドスラムで唯一、2週間の大会期間の中日に休養日を設定している大会だが、1週目が悪天候に見舞われたときなどは特にその後の進行が難しくなっていた。その一方で、芝生の手入れ技術の向上により、14日間連続で試合を行うことが可能と考えられるようになった。

　この変更により、4回戦の試合は2週目の月曜日、通称「マニック・マンデー」に全て詰め込まれるのではなく、2日間に分けて行われることになった。

　AELTCのイアン・ヒューイット（Ian Hewitt）会長は、春の定例記者会見で「2週目の月曜日は多くの人に人気だったが、課題も多かった」と話し、「その時代のテニスにとって完全に正しいことなのか確信が持てず、2日に分けた方が良いと感じている」と変更の理由を明かした。

「このスポーツの発展のためにも、試合を見たい人がもっと行きやすいウィンブルドンになることが重要だと思っている」

　今年の大会に向けた調整案も提示された。グランドスラム唯一のグラスコート大会であるウィンブルドンは、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的な大流行）によって昨年は中止になり、今年は2年ぶりの開催となる。

　英国ではワクチン接種が順調に進んでおり、ウィンブルドン開幕の前週にあたる6月21日の制限全面解除に向けて歩みを進めている。

　そのため主催者は、観客動員数を収容人数の最低でも25パーセントにする予定としつつ、割合の増加に期待している。観戦チケットは6月から販売の見込み。大型ビジョン前の芝生の丘「ヘンマン・ヒル（Henman Hill）」を開放する可能性も否定せず、ファンにソーシャル・ディスタンシング（対人距離の確保）を守ってもらう方法はあると話している。(c)AFP/Pirate IRWIN