【4月22日 AFP】欧州スーパーリーグの創設クラブに名を連ねていたイタリア・セリエAのインテル（Inter Milan）、ACミラン（AC Milan）、スペイン1部リーグのアトレティコ・マドリード（Atletico de Madrid）の3クラブは21日、イングランド・プレミアリーグの6チームに続いてこの計画から撤退する意向を示し、大会は決定的な打撃を受けた。

　セリエA王者のユベントス（Juventus）も、「プロジェクトのスポーツ面、商業面、法律面の前提は健全なものだったと確信している」としながらも、現在の形のまま進めるのは不可能だと認めた。

　19日に発表された欧州スーパーリーグ構想だが、ファンや各統括団体などからの反発が相次ぎ、わずか48時間後にはマンチェスター・シティ（Manchester City）、マンチェスター・ユナイテッド（Manchester United）、リバプール（Liverpool FC）、アーセナル（Arsenal）、チェルシー（Chelsea）、トッテナム・ホットスパー（Tottenham Hotspur）が撤退を表明。

　さらにその後、ユベントスを含めたイタリアの3クラブが計画の失敗を認め、アトレティコも撤退したため、意向を表明していない創設クラブはレアル・マドリード（Real Madrid）とFCバルセロナ（FC Barcelona）の2チームとなった。

　撤退した各クラブのオーナーが、欧州サッカー連盟（UEFA）などからの制裁を避け、損害を抑えることに努める中で、現行のプロジェクトは暗礁に乗り上げている。

　リバプールのジョン・ヘンリー（John W. Henry）オーナーは「言うまでもないことだが、言っておくべきだろう。今回進めてきたプロジェクトは、ファンの支持なくしては成り立つはずがなかった」と謝罪し、マンチェスター・ユナイテッドのジョエル・グレーザー（Joel Glazer）共同会長も「われわれは間違っていた」と認めた。

　しかし撤退したからといって、12クラブへの処分がなくなるわけではないかもしれない。

　スウェーデンサッカー協会（SvFF）の会長を務めるカールエリク・ニルソン（Karl-Erik Nilsson）氏は、各クラブに処分が科されるかどうかは、23日に予定されている欧州サッカー連盟（UEFA）の執行委員会で決まる見通しだと述べている。

　UEFAは各クラブに国内と欧州の大会での出場禁止処分を科し、所属選手については代表チームでの活動から締め出す可能性もあるとけん制していた。(c)AFP/John WEAVER